決算説明会

　東ソーが11日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比7％減の7329億円、営業利益8％増の878億円、経常利益11％増の951億円、純利益14％増の633億円の減収増益だった。同日に電話会議による決算説明会を開催。経営管理室長の米澤啓上席執行役員は、主な減収要因に「キュメンやポリエチレン製品、ウレタン原料の販売数量の減少」「カセイソーダやウレタン原料の海外市況の下落」を挙げ、また増益の主因は、

　信越ポリマーは10日、2021年3月期の決算説明会を電話会議で開催した。小野義昭社長は「新型コロナ感染拡大の影響で、自動車関連入力デバイスの需要が大きく落ち込み、塩ビ関連製品や機能性コンパウンド、プリンタ用現像ローラも低調だった。一方、半導体関連のシリコンウェハ―出荷容器や電子部品用キャリアテープは好調な出荷が続いた。減収減益となったが、業績予想を上回ることができた」と総括した。売上高は前年度比4％減の769億円、営業利益7％減の72億円、経常利益13％減の70億円、純利益28％減の45億円。

　セグメント別に見ると、

　東洋紡が10日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比1％減の3374億円、営業利益17％増の267億円、経常利益15％増の207億円、純利益70％減の42億円となった。

　同日に電話会議による決算説明会を開催し、竹内郁夫社長は増益要因について、「コロナ禍により自動車や衣料繊維関係は大きく影響を受けたが、フィルムやPCR検査関連が堅調に推移した」と説明。ただし純利益は、「アクリル繊維の減損（78億円）、犬山工場の火災関連費（19億円）を計上したことから、前年比大幅減にとどまった」とした。

　セグメント別に見ると、

　積水樹脂は28日、本社で2019年度上期（4-9月期）の決算説明会を開催した。福井彌一郎代表取締役会長は業績について、「上期は、防災・減災対策や交差点・通学路の安全、オリンピック関連の整備といった公共分野が好調となり、増収増益を達成した」と総括した。

　上期の売上高は前年同期比6％増の312億円、営業利益は同8％増の41億円だった。公共分野関連事業は増収増益となった。交通・景観関連製品では、防音壁材は更新・修繕需要の増加に加え、新規開通道路向けにも採用され売上を伸ばした。スポーツ施設関連製品では、

　日本ユピカは18日、2019年度上期（4―9月期）の決算説明会を開催した。山根祥弘社長は「事業環境は厳しい状況にあり、不飽和ポリエステルの出荷量が減少した。今後も経営体質強化に取り組んでいく」とし、経営方針・上期の取り組みを説明した。

　基盤製品の強化と収益の安定確保では、コストダウン、耐食樹脂の拡販、建設資材（管更生、FRP防水）の販売強化に取り組んだ。不採算品の再構築では、シート状形成材料（SMC）は日本プレミックスのプロセス改善プロジェクトを推進した。

　収益製品の拡販・強化では、難燃性グレード全般、