高機能・ライフサイエンス・原料・素材

大陽日酸　工業炉向け水素‐酸素バーナの開発を開始

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2021年6月23日

　大陽日酸はこのほど、水素ガスを燃料として使う工業炉向けの水素-酸素バーナの開発を開始したと発表した。日本国内では年間約11.4億tのCO2が排出され、そのうち約40％を産業分野が占める。さらにその25％は素形材産業を支える約4万基におよぶ工業炉から排出され、さらなる省エネルギー技術や化石燃料に代わる新たな燃料による燃焼技術の開発が急務となっている。

　これまで、NEDO事業などの連携プロジェクトで、化石燃料の高エネルギー利用効率型の工業炉の開発が推進されている。その効率はすでに理論限界に近い80％以上の実績が得られているが、脱炭素社会を目指す上ではさらなるCO2排出削減技術を開発する必要がある。

　同社では、カーボンフリー燃料としてアンモニアに着目。天然ガスにアンモニアを混合して燃焼させるバーナを開発し、様々な工業炉への展開を進めてきた。一方、水素ガスも工業炉向けのカーボンフリー燃料として注目を集めている。将来的には、都市ガスとLPGのように、用途や立地などに応じてカーボンフリー燃料を使い分けることが想定されている。

　こうした中、同社では水素を燃料とした水素-酸素バーナの開発に着手。工業炉分野でCO2排出削減の選択肢を顧客へ提案できるよう体制を整備することを決定した。水素-酸素バーナを工業炉へ適用する場合、①天然ガスと同じエネルギーを得るためには多くの流量が必要、②バーナ近傍が高温になりやすく、バーナへの熱負荷が大きい、③火炎温度が高くNOx排出濃度が高い、④天然ガスを燃焼させる場合より輻射伝熱が小さい、といった課題がある。

　同社は、従来のバーナ設計を見直し、十分に安定した燃焼が可能な構造を見極める必要を認識している。試験結果では、実際の炉で水素-酸素バーナを使用する場合、天然ガス-酸素バーナと同等の加熱能力を期待できる。また、シミュレーションの精度を確認できたことから、実炉へ水素‐酸素バーナを導入した際の予測が可能となった。さらに、550kW規模までの水素-酸素バーナの設計・製作にめどをつけることができた。

　同社は今後、これまでに開発した水素‐酸素燃焼技術をベースに、低NOx化、スケールアップなどの課題解決に取り組み、各種の工業炉向けに様々な顧客ニーズに対応できる最適な水素‐酸素バーナの開発を行い、実機への導入を提案していく。同技術を通じ、水素エネルギーの社会実装とCO2排出削減を目指す。

AGC　データの統合・分析で化学プラントをスマート化

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2021年6月23日

　AGCはこのほど、アルテリックス社のデータ分析プラットフォーム「Alteryx」を導入し化学品プラントのスマート化を加速すると発表した。化学品製造業務のデータ分析効率を上げ、製造業務知識と高度なデータ解析スキルの「二刀流人財」を増やし、組織全体のデータ活用リテラシーの向上を図る。さらに生産管理や物流業務にも展開し、データを活用した業務プロセスの効率化も進め、競争力を強化する。

　AGCは化学品プラントのスマートファクトリー化を、「見える化」「わかる化」「変わる化」の3ステップで推進。「見える化」の取り組みとして、運転一括管理システム「ショパン」やプライベートLTEネットワークの導入など、データ収集の効率化を進めてきた。しかし、収集されたデータは、各製造プロセスの担当者個々人が経験に基づき表計算ソフトなどで分析しており、各データの統合・解析に多大な労力と時間を要している。

　今回導入する「Alteryx」は、直感的な操作で様々なデータ処理が可能なデータ分析プラットフォームで、各製造プロセスのデータ取得から分析を行い、データの統合・解析業務を効率化する。また、画面上のアイコンをつなぎ合わせるだけで、データ処理プロセスを自動化するため、プログラミング知識なしでも短期間の学習でデータ分析が可能だ。こうして、製造業務スタッフにデータ分析スキルをプラスした「二刀流人財」が育成できる。

　同社は長期経営戦略「2030年のありたい姿」の実現に向け、中期経営計画「AGC plus‐2030」の主要戦略の1つにDX（デジタル変革）による競争力の強化を掲げ、製造・開発、営業・マーケティング、物流領域でデジタル技術を活用したビジネスプロセス変革に取り組み、これらを支える「二刀流デジタル人財」の育成にも注力している。今後もあらゆる業務のビッグデータを活用し、ビジネスモデルを変革させることで競争優位性を築き、新たな付加価値を提供していく考えだ。

デンカ　新型コロナ変異検出試薬を販売、10種を同時検出

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2021年6月23日

　デンカはこのほど、東邦大学医学部と共同で検証実験を進めてきた新型コロナウイルスの変異遺伝子（部位）同時検出システムに使用する検出用研究試薬「IntelliPlex SARS-CoV-2 Variant Analysis Kit」の販売を測定機関向けに開始したと発表した。

新型コロナウイルスの変異部位検出用研究試薬
新型コロナウイルスの変異部位検出用研究試薬

　同試薬は、デンカが株式の33.4％をもち業務提携をしているプレックスバイオ（台湾・台北市）と共同で開発。理化学品としてプレックスバイオ社からすでに発売されている専用の反応用装置および検出用装置と組み合わせて使用される。高感度かつ同時多項目測定が可能なプレックスバイオ社のπコード法技術を導入することで測定の手間を軽減し、新型コロナウイルスの感染対策として検出の必要性が高まっているアルファ株、ベータ株、ガンマ株などの変異株に見られる計10種の変異部位を同時に検出することが可能になった。この同時検出システムは、理論上100種以上の変異部位まで対応可能であることから、新たな変異の発生や拡大に備え、両社は引き続き研究用試薬の開発を進めていく。

　デンカは新型コロナウイルス感染症への対策を社会的責務と捉え、関係官庁や公的機関、国内外の研究機関の協力と支援の下、様々な角度から感染症対策に貢献する取り組みを進めている。πコード法のもつ高感度検出・同時多項目測定という特長を最大限に活用し、疫学研究の発展を通じて世界の人々のQOL向上に貢献し、真に社会に必要され「社会にとってかけがえのない存在となる企業」を目指していく。

 

三井化学など3社　物流環境大賞「特別賞」を受賞

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2021年6月23日

　三井化学は22日、日本物流団体連合会が主催する「第22回物流環境大賞」について、旭化成、山九と合同で「特別賞」を受賞したと発表した。

定期内航コンテナ船
定期内航コンテナ船

　3社は千葉県と広島県・山口県間で行う樹脂の長距離輸送を、トラックを使う陸上輸送から、より環境負荷の少ない船舶を利用した海上輸送に切り替える「モーダルシフト」を開始。山九の定期内航コンテナ船と海上コンテナを活用し、往路は三井化学が、復路は旭化成がラウンドユース（往復利用）することで空荷状態の抑制に取り組んでいる。

　物流については、輸送時のCO2排出量削減や長距離トラックのドライバー不足解消が大きな課題となっている。今回の取り組みによりCO2排出量を4割削減し、ドライバーの拘束時間を8割削減した。さらに、サイドオープン型コンテナを採用することで、スロープの有無にかかわらず積み下ろし倉庫の選択が広がり、また、積み下ろし作業上の安全性と効率性が向上した。

　三井化学は「ホワイト物流」推進運動にも賛同するなど、物流面での取り組みを拡充させている。今後も、他の企業との協働を拡大し、物流環境変化に柔軟に対応できる強靭なサプライチェーンを追求していく考えだ。

　なお、物流環境大賞は2000年に創設。物流部門の環境保全推進や環境意識の向上などを図り、物流の健全な発展に貢献した団体・企業または個人を表彰している。

花王　化粧品にケミカルリサイクルPETボトルを採用

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2021年6月22日

　花王はこのほど、日本環境設計のグループ会社ペットリファインテクノロジーが製造するケミカルリサイクル（CR）PET（ポリエチレンテレフタレート）素材を化粧品のボトル容器に採用したと発表した。プラスチック循環社会の実現を目指す取り組みの一環で、今月から、化粧品ブランド「トワニー」のボトルを皮切りに順次導入する。

　環境負荷低減への社会的な気運は高まり、化粧品業界でも環境に配慮した商品を選択する人が増えるなど、消費者の購買意識に変化が見られる。一方、再生プラスチックを包装容器として採用するには、品質の担保と安定供給が必要となる。

　今回採用するCRPETは、日本環境設計のCR技術「BRING Technology」により開発。これまで難しいとされてきた着色や加飾があり、また中身が付着した化粧品容器でもバージンPETと同等品質のPET素材に再生でき、内閣府食品安全委員会に食品容器としても承認されている。幅広い使用済みPET素材がリサイクルできることから、再生材の安定的な供給も期待できる。

　花王はこれまでもプラスチックごみ問題に対し、プラスチック包装容器の薄肉化、つめかえ・つけかえの促進と大容量化、内容物の濃縮化、本品容器へのフィルム素材の活用などによって貢献してきた。2018年にはプラスチック包装容器に関する姿勢を「私たちのプラスチック包装容器宣言」として公表し、2019年にはプラスチック循環社会の実現に向けて「リデュースイノベーション」「リサイクルイノベーション」に注力していくことを発表している。

　今後、化粧品PETボトル容器の水平リサイクルを実現するために、CRPET素材を使用したボトル容器の採用を順次拡大し、使用済み容器の回収・再利用についても検討を進め、プラスチック循環社会の実現を目指していく考えだ。

積水化学工業　抗ウイルス対応フィルター、空調システムを開発

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2021年6月22日

　積水化学工業はこのほど、抗ウイルス対応フィルターを採用した第一種換気・全室空調システム「快適エアリー T-SAS（ティーサス）」を新たに開発したと発表した。

「快適エアリーT-SAS」の空気の流れ（イメージ）
「快適エアリーT-SAS」の空気の流れ（イメージ）

　現在、長期化する感染症リスクに対し、日常的な感染予防やこまめな換気が継続して求められている。「快適エアリー T-SAS」はこの社会課題に対応するため、空調・換気・粉塵浄化の3つの機能をもつ従来の「快適エアリー」を進化させ、より安心で快適な室内環境の実現を図る。

　主な特長として、空調フィルターには、グループ製品の抗ウイルス加工剤「ウィルテイカー」を使用した「抗ウイルス対応フィルター」を新たに導入。室内に設けた空調システムの吸い込み口に設置することで、室内の空気循環の過程でフィルターに付着したウイルスの活動を抑制し、室内に持ち込まれたウイルの拡散抑制が期待できる。

　また、外気を取り入れる換気フィルターには、花粉やPM2.5などの微細粒子を99.97％捕集する「HEPAフィルター」を採用。換気フィルターと空調フィルターによる粉塵浄化機能と併せて、一般的な住宅と比べ約2倍の速さで室内の粉塵を浄化し、粉塵濃度ムラを10％に抑制することが可能だ。

　同社は今後、新築住宅の「快適エアリー」はすべて「快適エアリー T-SAS」へと進化させ、年間6200棟（採用率65％）を計画。また、すでに「快適エアリー」を利用しているユーザーにも対応できるよう、従来のフィルターと互換性のある仕様に開発しており、ストック事業にも積極的に展開していく。同社は、新築事業やまちづくり事業、ストック事業にも積極的に展開を図り、ニューノーマルな暮らしの充実と日常生活への不安軽減を目指す。

快適エアリー 粉塵浄化時間、粉塵濃度ムラの比較
快適エアリー 粉塵浄化時間、粉塵濃度ムラの比較

ブラスケム　再生プラ評価試験設備を導入、高品質化図る

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2021年6月21日

　持続可能な開発と循環型経済に取り組むブラスケムはこのほど、トリウンフォ石油化学コンプレックス（ブラジル、リオグランデ・ド・スル州）内の研究施設・テクノロジー&イノベーションセンターに、再生樹脂の利用促進を目的とした新設備を導入し、7月から稼働を始めると発表した。投資額は15万レアル（約330万円）。

「リサイクルアイランド」で再生樹脂の高品質化を図る
「リサイクルアイランド」で再生樹脂の高品質化を図る

　「リサイクルアイランド」と呼ばれる同設備は、再生樹脂の性能評価試験と、市場ニーズを満たし、環境への影響を低減する持続可能で革新的な製品の開発を担う。同時にリサイクルチェーンとその市場の発展への貢献も果たしていく。同社は「リサイクルアイランド」での取り組みを、ブラジルの石油化学産業の先駆的なプロジェクトと位置づけており、そこでの成果を他の拠点にも展開していく考えだ。

　設備導入の背景には、より高品質な再生樹脂の開発に向け技術の向上を図るとともに、プラスチックのサプライチェーンでの再生樹脂の重要性を高めようとする同社の強い意思がある。市場での研究開発の支援のみならず、2025年までに年間30万t、さらには2030年までに年間100万tの再生樹脂と化学品をポートフォリオに加えるという、同社の持続可能性への目標を見据えたものだと言える。

　同社幹部は「プラスチックの持続可能で革新的なソリューションを開発するために、業界の一員としての役割を果たしていく。使用済みプラスチックの品質向上は、リサイクル製品の用途拡大に重要な要素であり、結果として循環型経済の強化につながっていく」と話す。

　ブラスケムは昨年、2050年までの循環型経済とカーボンニュートラル達成をコミットした。遡ること2018年には、2040年までにプラスチック製パッケージを100％再利用・リサイクル・回収していく方針を打ち出している。同社は廃プラや資源循環に向けた取り組みに、一層拍車をかけていく。

NEDO　バイオジェット燃料の飛行検査で普及に一歩

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2021年6月21日

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はこのほど、助成先のユーグレナが製造したバイオジェット燃料を国土交通省航空局の飛行検査機に提供し、6月4日に東京国際空港（羽田空港）から中部国際空港まで飛行する飛行検査業務を行ったと発表した。

　この燃料は、微細藻類ユーグレナ（和名：ミドリムシ）由来の油脂と使用済み食用油（廃食油）から製造され、4月にバイオジェット燃料国際規格「ASTM D7566」の適合試験に合格。さらに既存の石油系ジェット燃料と混合したものも合格している。

　NEDOは2030年頃のバイオジェット燃料の商用化を目指し、2017年度から「バイオジェット燃料生産技術開発事業」を進めている。2020年度からはバイオジェット燃料の原料調達から航空機への搭載までのサプライチェーンの構築に向け、ユーグレナが「油脂系プロセスによるバイオジェット燃料商業サプライチェーンの構築と製造原価低減」事業を開始。神奈川県横浜市に米国で開発されたバイオ燃料アイソコンバージョンプロセス技術（BICプロセス）によるバイオ燃料製造実証プラントを建設し、実証試験を行っている。

　今後も生産技術の拡張や製造コスト低減などの課題解決に取り組み、バイオジェット燃料の普及に道筋をつけ、航空分野の温室効果ガスの排出量削減に貢献していく考えだ。

三井化学　足先を快適にする新素材、ヒールなどに採用

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2021年6月21日

　三井化学は18日、同社が開発したヒトの体温を感知して触れた体をやさしく包み込む新素材「HUMOFIT（ヒューモフィット）」が、クロシェ（兵庫県神戸市）の新レーベル「ファルファーレクラシカル」のヒールとパンプスに採用されたと発表した。

クロシェ製ヒールとパンプスに、足先をやさしく包み込む三井化学の新素材「ヒューモフィット」が採用
クロシェ製ヒールとパンプスに、足先をやさしく包み込む三井化学の新素材「ヒューモフィット」が採用

　同日にクロシェは、新商品の7cmハイヒールとフラットのパンプスの販売を、同社オンラインショップと一部店舗を通じて開始した。 採用箇所は、7cmハイヒールの中敷き・アッパー（足先）部分と、パンプスの中敷き部分。「ヒューモフィット」の特殊シートを使用することで、体温に反応して足に馴染む機能をもたせ、足の形にぴったりと合った履き心地を実現した。

　「ファルファーレ」の開発者でクロシェホールディングスの沼部美由紀代表は、「中敷きとアッパー材に『ヒューモフィット』を採用することで、履き心地が一層向上した。特に、アッパー材への使用は、足のサイド部が合わずに痛みを感じていた方の悩みを解消できると期待している」とコメント。検査機関のデータでは、足圧を分散させる効果も見られ、足への負担軽減、足先部分の履き心地を改善した画期的なハイヒールの出来栄えを高評価した。

足圧分布測定では、「ヒューモフィット」を採用したハイヒール(左)に足圧が分散される傾向が見られた（消費者科学研究所調べ）
足圧分布測定では、「ヒューモフィット」を採用したハイヒール(左)に足圧が分散される傾向が見られた（消費者科学研究所調べ）

　「ヒューモフィット」は、常温ではゴムのようにしなやか新素材で、曲げや折り、ひねり、伸ばしのあとでも緩やかに元の形状に戻る「形状記憶性」示すほか、加温すると柔らかく、冷やすと硬くなる「温度依存性」も併せもつ。ヒトとモノとの接点をもっとやさしく、「ヒトに寄り添う」発想をベースに、三井化学グループの素材力と加工技術力で開発した。そのユニークな特性は医療・介護、スポーツ、アパレルなど様々な用途で高く評価されている。

　同社は昨年春から、「ヒューモフィット」の市場開発を開始。クロシェからは同新素材を中敷きに採用した4cmヒールのパンプスを発売し、一時完売するなど好評を得ていた。

 

旭化成アドバンス　「エコセンサー」のヨガウェアを発売

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2021年6月18日

　旭化成アドバンスはこのほど、「エコセンサー」を使用した環境に優しいヨガウェア「hiit me fit（ヒッツミーフィット）」の販売を開始した。同製品の開発には、SNSの総フォロワー数33万人越えの人気パーソナルトレーナー門脇妃斗未さんが監修として参加。

ヨガウェア「hiit me fit 」
ヨガウェア「hiit me fit 」

　「ヒッツミーフィット」には、身体への締め付けが少ないソフトな素材が使用されており、着用者のボディラインに寄り添うようにフィットする。また4方向の伸縮性にも長けており、快適に動くことが可能。ヨガだけでなく、ピラティスやHIIT（高強度インターバルトレーニング）、自宅でのトレーニングにも使用できる。

　さらに形態回復性に優れた素材を使用しているため、着用後・洗濯後も美しい形が維持される。なお、表生地には、生地の生産に関わる人や環境負荷にも配慮したサステナブル素材である「エコセンサー」を全面に使用している。