高機能・ライフサイエンス・原料・素材

三井化学　炭鉱電車プロジェクト、短編映像2本を公開

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2020年10月9日

　三井化学は、三池炭鉱の時代から令和に至るまで100年以上の長きにわたり走り続けてきた、大牟田工場（福岡県大牟田市）の炭鉱電車への感謝の意を込め、未来に向けた〝風景の遺産〟の継承を目的に、このほどメモリアル映像2本をYouTubeなどで公開した。

「紅い恋人編」。炭鉱電車と身近に過ごした人々のエピソードや、貴重な映像資料も収録
「紅い恋人編」。炭鉱電車と身近に過ごした人々のエピソードや、貴重な映像資料も収録

　炭鉱電車は、三井化学専用線（旧三池炭鉱専用鉄道）として濃硝酸や液体塩素といった原材料の運搬などに使用されてきたが、今年5月をもってその運用が廃止された。同社が取り組む「ありがとう炭鉱電車プロジェクト」の中で、炭鉱電車にまつわる映像や音の保存を進めており、今回は大牟田市と荒尾市にまたがり地域と共に歩んだ炭鉱電車の動く最後の姿などを記録として残すため、映画監督の瀬木直貴氏による短編映像2本の制作を行った。

　「紅い恋人編」(https://youtu.be/7DdupuFWWNU)では、くれない色の車両が特徴の炭鉱電車と身近に過ごした人々へのインタビューや過去の貴重な映像資料などを通して、炭鉱電車の魅力を掘り起こしている。また、募集したエピソードを基に詩人の道山れいん氏が書き起こした詩の朗読や、〝音の遺産〟としてアーティストSeiho氏が炭鉱電車の音を使って作曲した楽曲が織り込まれた。全編にわたり、炭鉱電車の走行音と、踏切の打鐘式警報機のカランカラン、カランカランというレトロな響きが印象に残る。

「炭鉱電車の一日編」。機関庫や工場内を走る様子、整備作業などの記録
「炭鉱電車の一日編」。機関庫や工場内を走る様子、整備作業などの記録

　「炭鉱電車の1日編」(ttps://youtu.be/H6sZ6VK6xZo)は、炭鉱電車の運行、整備に長く携わってきた人々の1日の仕事を追いかけたドキュメンタリー。運転や整備の様子、機関庫や工場内を走る様子、液体塩素を運ぶ黄色いタンクのラストランなど、貴重な映像を収録している。

　制作した2本の映像は、地域の資産として自由に活用してもらうため、先月末、大牟田市をはじめ関係者に同映像の贈呈が行われた。

 

帝人イヌリンとグリコBifiX 短鎖脂肪酸を増強

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2020年10月9日

　帝人はこのほど、メタジェンの福田真嗣社長CEO（慶應義塾大学先端生命科学研究所特任教授）監修の下に研究を行い、食物繊維「イヌリン」と江崎グリコの独自原料「ビフィズス菌BifiX」の組み合わせが、腸内細菌叢からの短鎖脂肪酸産生量を増加させ、大腸からの体調管理に重要な役割を果たすことを確認したと発表した。

　イヌリンはチコリの根から取れる100％植物由来の食物繊維。腸内で発酵する力が優れており、約90％が腸内細菌によって利用されるため、総ビフィズス菌数の増加に寄与するとの結果が得られている。

　一方、「ビフィズス菌BifiX」は江崎グリコが保有するビフィズス菌。〝生きて腸まで届き、おなかで増える〟特長をもっていることから、おなかを良好な状態に保ち、健康をサポートする。今回の研究では、「イヌリンとビフィズス菌BifiXを含むヨーグルト」と乳酸菌だけを含む一般的なヨーグルトを、それぞれ腸内環境を再現した装置に添加して培養し、腸内の短鎖脂肪酸の産生力を調査。その結果、「イヌリンとビフィズス菌BifiXを含むヨーグルト」が、一般的なヨーグルトに比べて短鎖脂肪酸を多く産生させることが明らかになった。これは、イヌリンが「ビフィズス菌BifiX」をサポートし、腸内細菌叢に作用したためと考えられる。

　帝人は、これからもイヌリンなどの食品素材の機能、食品加工上の機能について、科学的根拠を確認し、食品メーカーや消費者に向けて結果を報告していく。帝人のヘルスケア事業は、1人ひとりが生まれてから最後の日を迎えるまでの人生を支えることを目指し、今後も機能性食品素材事業で世界中の人々の「QOL」の向上に貢献していく方針だ。

 

住友化学　再生・細胞医薬分野のCDMO、合弁会社で開始

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2020年10月9日

　住友化学と大日本住友製薬は8日、再生・細胞医薬分野の製法開発、製造などの受託（CDMO）事業を行うため合弁会社S-RACMO（大阪府吹田市）を9月に設立し、このほど業務を開始したと発表した。

　再生・細胞医薬分野では、アカデミアやスタートアップ企業などでの生産体制の構築が開発・商業化上の課題となっている。こうした中、住友化学と大日本住友製薬は、再生・細胞医薬の早期普及および産業化に貢献するため、CDMO事業に進出した。住友化学がもつiPS/ES細胞の基盤技術や医薬品の受託製造に関するノウハウと、大日本住友製薬が再生・細胞医薬事業での複数のプロジェクトで培った高度な製法開発や製剤開発などのノウハウを生かしていく。再生・細胞医薬分野のCDMO事業の市場規模は、2030年までに世界で約1.2兆円に拡大する見込み。

　両社は、グループシナジーを発揮して、同市場でのシェア獲得、CDMOに関わる技術・ノウハウの蓄積および高度化に取り組む。また、CDMO事業への進出を通じて、住友化学は低分子や核酸に次ぐ医薬品製造受託事業の拡充によるライフサイエンス領域の事業拡大を、大日本住友製薬は再生・細胞医薬分野での事業の多様化、収益貢献および新たな提携機会の獲得も目指す。

　一方、S-RACMOは、大日本住友製薬が所有する再生・細胞医薬製造施設「SMaRT」の一部、および大日本住友製薬の総合研究所（大阪府吹田市）内に今後新設される再生・細胞医薬製造施設を使用してCDMO事業を実施する計画。新施設は総工費約11億円で、来年12月の完成を予定している。また大日本住友製薬は、S-RACMOによる製造を視野に入れ、米・CorneaGenから日本での角膜内皮細胞（予定適応症：角膜疾患）の製造および製法開発を受託するため、すでに同社と交渉を開始している。

NEDOと兼松　EV専用ナビアプリ、世界で初めて提供

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2020年10月8日

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と兼松はこのほど、EV専用のスマートフォン向けナビゲーションアプリ「EV Co‐Driver」の本格提供を開始した。

EV専用ナビアプリ「EV Co-Driver」
EV専用ナビアプリ「EV Co-Driver」

　EVが世界的に普及する中、米カリフォルニア州ではZEV規制や、優遇措置が充実しており、米国内では自家用EVの販売台数が最も多い。一方、充電インフラは都市部を中心とした整備に留まるため、EVの利用は近距離の移動に限定されている。

　こうした中、NEDOと日産自動車、兼松の3者は2015年から同州で、急速充電網の整備とリアルタイム情報サービスの提供を通じて、EVの利用頻度向上と行動範囲拡大を目指す実証事業に取り組んでいる。ソフト面では2016年からEVドライバー向けに提供しているスマートフォン用リアルタイム情報アプリ「DRIVEtheARC」を導入し、今回NEODと兼松は、さらにEV専用のスマートフォン向けナビゲーションアプリの本格提供を開始した。

　同アプリでは、目的地とバッテリー残量を入力するだけで、運転ルート・時間だけでなく充電ステーションでの待ち時間・充電時間も踏まえた最短ルートを瞬時に表示。また、出発後も経路変更やステーションの混雑状況に応じて電欠を避けた最短ルートをリアルタイムで再検索し、ターンバイターン（逐次表示）でナビゲーションする機能も備えている。これらの機能により、EVドライバーの電欠に対する心理的不安を軽減する。

　このようなEVドライバーに特化した包括的な機能を備えるナビゲーションアプリは世界初であり、これによりEVの行動範囲拡大やさらなるEV普及の促進につなげていく。

 

環境省と経団連　脱炭素社会実現に向けた連携に合意

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2020年10月8日

　環境省と日本経済団体連合会はこのほど、コロナ危機と気候危機の2つの危機に直面する中、経済社会をより持続可能でレジリエントなものへと再設計し環境と成長の好循環を創出するために、今後の連携方針をまとめた合意文書を取り交した。

　特に気候変動問題解決のために、革新的技術開発とその地球規模の普及を目指し、パリ協定の脱炭素社会の実現に向けて緊密に連携を図っていく。併せて、NDC（国が決定する貢献）の着実な実現に向け協力し、技術開発や生活様式の変化を踏まえてさらなる削減努力を追求していく。

　「脱炭素社会の実現」を目指し経団連は「チャレンジ・ゼロ」イニシアチブを強力に推進し、環境省は他の政府機関と協力しこの取り組みを後押しし、両者はTCFDやSBT、RE100などの脱炭素経営推進で連携する。

　経団連は「パリ協定に基づくNDCの着実な達成」のために主体的な取り組みを実行し、環境省は他の政府機関と連携してフォローアップ・支援を行う。「サステナブル・ファイナンス/ESG金融」は、経団連が脱炭素社会の実現に資する技術開発やトランジション推進のため情報開示も含めて積極的に推進し、環境省は他の政府機関と連携して推進に向けた環境整備を行う。

　両者はこれら推進のために定期的な意見交換などを行い、環境と成長の好循環に向けたコロナ後の経済社会の再設計と、「脱炭素社会」「循環経済」「自然共生・分散型社会」への「3つの移行」、その未来像としての地域循環共生圏、Society5.0 for SDGs実現への取り組みについても連携を図る。

積水化学　コミュニティZEHを推進、全国の分譲地に展開

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2020年10月8日

　積水化学工業の住宅カンパニーはこのほど、国が推進するコミュニティZEHの考えを取り入れ、レジリエンスを強化した分譲地「スマートハイムシティ&プレイス」を全国で順次展開すると発表した。

　住宅カンパニーでは、環境・社会課題解決による「顧客価値」と、利益ある成長による「事業価値」の両立で、ESG経営を推進。スマートハイムシティにコミュニティZEHを展開することでCO2排出量削減などにより環境負荷軽減に寄与するだけではなく、防災拠点となる分譲地を全国へ広く展開し、地域社会へ貢献する。

　国は災害の激甚化・頻発化を背景に、今年から「コミュニティZEHによるレジリエンス強化事業」に基づき、停電時でも自立的に電力の供給が可能なZEHを活用した地域防災拠点の整備を促進し、自然災害などに伴う長期停電リスクを回避可能な住宅モデルを推進している。

　地域コミュニティで太陽光発電システム（PV）や蓄電システムを搭載したZEH＋やZEH＋Rを満たす住宅の余剰電力を、停電時に広く地域住民に提供し、地域住民はその電力で電気機器の充電などができる。ZEH＋やZEH＋Rを多数建築する同社はこの考えに共感し、コミュニティZEHの考えを取り入れた分譲地を広く展開する。なお、今年度、同事業に採択された15件のうち、同社の手掛ける分譲地が11件を占めている。

　一方、近年多発している自然災害への備えとして、各家庭での対策だけではなく地域住民同士で支えあう「共助」が改めて注目されている。地震や災害が発生した際にも住民同士でスムーズな対応が行えるよう、「コミュニティZEHによるレジリエンス強化」では「共助」の考え方を取り入れている。日頃から停電時に利用可能な電気機器や時間帯などを地域住民と情報共有することで、停電時の円滑な電力提供はもちろんのこと、住民同士のコミュニケーションを促し地域コミュニティの形成もサポートする。

　同社は今年度、国のコミュニティZEHの推進を受けて、7つの販売会社、11カ所の分譲地で「コミュニティZEHによるレジリエンス強化」を展開し、住民同士が助け合えるまちづくりを推進していく。

三菱マテリアル　廃棄食品バイオガス発電施設の営業運転開始

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2020年10月8日

　三菱マテリアルはこのほど、2018年設立の連結子会社ニューエナジーふじみ野（NEFC）が食品廃棄物のバイオガス化および発電電力販売の目的で、昨年7月より建設を進めていたプラント施設が営業運転を開始したと発表した。

NEFCバイオガス発電プラント全景
NEFCバイオガス発電プラント全景

　NEFCは、食品工場や小売店などの食品関連事業者から排出される食品廃棄物を1日あたり40t処理、得られたバイオガスで発電し（出力550kW）、FIT（再生可能エネルギー固定価格買取制度）で売電する。市川環境エンジニアリング、コープデリ生活協同組合連合会、生活協同組合コープみらいも出資している。

　日本国内の食品廃棄物量は年間約1600万tで、約7割は焼却処分されている。一方、国内の廃棄物最終処分場は新設が難しく、残余年数は約20年といわれ、最終処分量削減による延命対策が求められており、焼却で発生するCO2の削減も、地球温暖化防止上の課題だ。

　三菱マテリアルグループの企業理念「人と社会と地球のために」の下、「ユニークな技術により、人と社会と地球のために新たなマテリアルを創造し、持続可能な社会に貢献するリーディングカンパニー」となることをビジョンとし、中期経営戦略で解決すべき重要な社会課題として「都市廃棄物の効率的処理」「CO2排出量削減」を掲げている。

　NEFCは食品廃棄物のバイオガス化と発電に加え、処理過程で発生する廃プラ、汚泥などを三菱マテリアルのセメント工場で原料や熱エネルギー代替として再資源化する独自の事業スキームにより、最終処分廃棄物ゼロ、CO2排出量削減を可能とし、最終処分場の延命や地球温暖化防止にも寄与する。

　同社グループは、NEFCの食品廃棄物バイオガス事業を通じて、循環型社会の構築に貢献していく。

日本触媒　バイオマス由来難重合性モノマーの重合技術を開発

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2020年10月8日

　日本触媒はこのほど、理化学研究所との共同研究チームが、バイオマス由来の難重合性モノマーの重合について、効率的に高分子量化できる重合システムを開発し、高性能なポリマーを得ることに成功したと発表した。

　バイオマス資源からは、不飽和炭素‐炭素二重結合をもつ脂肪族化合物や芳香族化合物が数多く得られる。ケイ皮酸モノマーやクロトン酸モノマーは、β位に置換基があるα，β‐不飽和カルボン酸化合物（β置換アクリレート）に分類することができる。これらを重合して得られるポリマーはモノマー単位当たり2つの光学中心をもち、高度に立体規則性を制御することができるため、バイオマス由来の高性能・高機能な新規樹脂素材の創出が期待される。

　しかしながら、β置換アクリレートは、β位置換基の立体的、あるいは電子的要因で通常のラジカル重合法では高分子量化が困難な難重合性モノマーの1つ。また、数少ない重合例では、工業的には実現困難な反応条件を必要とするなど、実生産への多くの課題もあった。

　両者の共同研究チームは、β置換アクリレートの重合に対して、モノマーを活性化させることで重合を進める点が特徴的である有機酸触媒を用いたグループトランスファー重合（GTP）技術が適用可能であることを見出だした。そして、技術開発を進めるとともに、重合メカニズムを解明することで、高分子量化を阻んでいた要因を特定し、重合を効率化するための知見を見出だした。　

　さらに、使用する有機酸触媒や開始剤の置換基構造を検討して重合条件を最適化することで、温和な条件下で効率的に高分子量化を実現する重合技術の開発に成功した。得られたケイ皮酸系ポリマーは、ポリカーボネートと同等、あるいはそれ以上の耐熱性を示すとともに、多くの薬剤への耐薬品性を示す。また、機械的性質については、高強度な材料への展開が期待できる。

　一方、クロトン酸系ポリマーは、ポリメチルメタクリレート（PMMA）に匹敵する透明性をもちつつ、メタクリレートポリマーに比較して高い耐熱性、および耐薬品性を示す。これらの特徴は、高度に制御された立体規則性によって発現する液晶性に起因するものであると考えられる。両者は今後、生産技術の確立を進めるとともに、ポリマー用途開発を加速していく。

ケイ皮酸系ポリマー
ケイ皮酸系ポリマー
クロトン酸系ポリマー
クロトン酸系ポリマー

NEDO　航空機の燃費改善に向け複合材6件の研究開発

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2020年10月7日

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はこのほど、航空機の燃費改善や日本の航空機産業の国際競争力強化を目指し、新たに6件の複合材料の研究開発事業に着手した。

　同事業では、複合材料などの関連技術開発を中心として、航空機に必要な信頼性・コストなどの課題を解決するための要素技術を開発する。これにより、航空機の燃費改善によるエネルギー消費量の削減と2040年に1500万tのCO2排出量の削減、航空機産業の国際競争力の強化を目指す。

　航空機産業では、CO2排出量の削減のため、航空機の軽量化やエンジンの燃焼効率向上による燃費の改善が期待されている。また、国際的な産業競争が激化しており、燃費改善用の部材や加工技術開発などが急がれている。

　近年、航空機の構造部材には、従来の金属部材に代わり軽量化を目的として炭素繊維強化プラスチック（CFRP）が積極的に導入されてきたが、今後航空機需要の70％を占めると予想される細胴機では金属材料が主流であり、細胴機へのCFRPの適用に向けて、よりコストが低く生産性の高い成形組立技術の開発が必要になる。

　また、航空機エンジンの燃焼効率向上に向けて、金属材料（ニッケル合金）より3分の1程度軽量で耐熱性に優れたセラミックス基複合材料（CMC）の活用が注目され、中でも、耐熱温度の高い炭化ケイ素（SiC）を使ったCMCの1400℃級航空機エンジン部材への早期実用化が期待されている。

　こうした背景から、NEDOは、航空機の燃費改善、環境適合性向上、整備性向上、安全性向上のため、航空機への適用を想定したCFRPやCMCといった複合材料について、新たに6件の研究開発事業に着手。同事業では、複合材料などの関連技術開発を中心として、航空機に必要な信頼性やコストなどの課題を解決するための要素技術を開発する。

　同事業では、プロジェクトリーダーに東北大学大学院航空宇宙工学専攻の岡部朋永教授を指名し、実施予定先と連携し、成果の最大化を図る。

航空機向け新たな複合材料開発
航空機向け新たな複合材料開発

 

 

BASF　超高粘度PESUを上市、膜などの耐久性向上

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2020年10月7日

　BASFはこのほど、ポリエーテルスルホン（PESU）「Ultrason（ウルトラゾーン）E」の超高粘度グレード「E7020P」を日本で上市したと発表した。優れた機械特性を維持しつつ分子量をかつてないレベルに上げたことで、食品・飲料分野、電子工業分野、医薬品分野向けの高耐久性の中空糸膜やフィルターの製造が可能となった。

　PESUは酸やカセイソーダへの高い耐薬品性と機械的強度をもち、高圧などの厳しい環境下での長期間使用が可能。「ウルトラゾーンE7020P」は過熱蒸気への耐性があり、膜やフィルターの洗浄温度を上げ、洗浄頻度を増すことができる。高圧蒸気（134℃）やエチレンオキサイド、ガンマ線による滅菌を繰り返しても、膜の繊細な細孔構造は維持される。

　「ウルトラゾーンE」は、ゲルやオリゴマー含有量の少ない高純度材料で、安定的な膜製造プロセスを確実にする。広いpH値（0~13）でも劣化しない。米国食品医薬品局（FDA）と欧州の食品接触材料の反復使用基準に適合し、飲料水や食品加工用途にも使用可能だ。

　ほかにも「ウルトラゾーンS」（ポリスルホン）、「ウルトラゾーンP」（ポリフェニルスルホン）などのスルホン系樹脂製品があり、水処理膜、温水や食品と接する部品のほか、電子機器、自動車、航空宇宙産業の軽量部品にも使用される。

　「ウルトラゾーン」製品群のその優れた特性で、熱硬化性樹脂、金属、セラミックを代替することを目指している。