高機能・ライフサイエンス・原料・素材

NEDO　セメント工場のCO2再資源化技術開発に着手

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2020年7月2日

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はこのほど、セメント製造プロセスで排出されるCO2を再資源化し、セメント原料や土木資材として再利用する技術開発と実用化に向けた実証試験の助成先として太平洋セメントを採択したと発表した。実施期間は2020~21年度、予算は16億5000万円。セメント工場での1日10t規模のCO2分離・回収の実証試験は国内初の試み。

　セメント産業のCO2排出量は、国内では電力、鉄鋼に次いで多く総排出量の約4％であり、排出削減対策は重要な課題だ。このうちの約6割は、セメントの中間原料であるクリンカの製造過程で、原料の石灰石が分解して発生する。今年1月策定の「革新的環境イノベーション戦略」の中で、削減効果が大きく、日本の技術が貢献できるテーマの1つとして、「CO2を原料とするセメント製造プロセスの確立」が設定された。そうした中、セメント製造工程中のCO2を再資源化し、セメント原料や土木資材として再利用する技術の開発と実用化に向けた実証試験事業「炭素循環型セメント製造プロセス技術開発」に着手した。

　研究開発項目は、①セメントキルン排ガス中のCO2の分離・回収、②廃コンクリートや生コンクリートスラッジなどの廃棄物の再資源化によるCO2の排出削減、③セメント製品へのCO2の固定化である。具体的には、セメント工場内のセメントキルン排ガスから10t/日のCO2を分離・回収する実証試験と、CO2を廃コンクリートや生コンクリートスラッジにより炭酸塩として固定化し、原料石灰石の代替や道路舗装用の路盤材などの土木資材として再資源化する要素技術開発になる。

セメント工場（太平洋セメント熊谷工場）
セメント工場（太平洋セメント熊谷工場）

　同事業により、最適なCO2分離・回収システムとCO2再利用の「カーボンリサイクル」技術を確立し、2030年度までに国内セメント工場への導入を目指す考えだ。なお、この分野での2050年の世界全体のCO2削減量は約43億tと期待されている。

BASF　界面活性剤「APG」、生産開始25周年に

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2020年7月2日

　BASFはこのほど、ドイツ・デュッセルドルフ工場にて、アルキルポリグリコシド「APG」の生産開始から25周年を迎えたと発表した。同拠点で操業開始以来、生産量は100万t以上となる。1995年の操業当初はヘンケルが運営していたが、2000年にコグニスに所有権が移管され、2011年にBASFの製品群に加わった。

　「APG」は、再生可能原料であるデンプンと植物油に由来するオールラウンドな界面活性剤で、パーソナルケアやホームケア、さらには業務用や工業用途での幅広い処方に、マイルドさと泡立ちの良さを提供する。

　パーソナルケア向けの「Plantacare（プランタケア）」は100％植物由来製品。糖構造をベースとしたオールラウンドな界面活性剤で、幅広い洗浄用途に適している。ホームケア/業務用洗浄向けの「Glucopon（グルコポン）」は、各種の要求性能に対する多くの問題を解決することができる。界面活性剤としての機能特性と、環境に優しいソリューションに対する様々なニーズを、優れた方法で組み合わせている。工業用途向けの「Agnique（アグニーク）」は、塩との相溶性が高く、農薬の付着を向上させる展着剤として有効。乳化重合用乳化剤「Disponil（ディスポニル）」も、塗料、接着剤、ゴム産業などで優れた環境プロファイルを示す。また各種エコラベルの要件を満たし、重合工程中にホルムアルデヒドを一切放出しない乳化剤として認定されている。

　これらの「APG」関連製品は、洗浄製品や産業工程助剤に対する近年のニーズを満たし、パーソナルケア、ホームケア、業務用・工業用途での最新素材であり続けている。同社はサステナビリティと天然由来原料に対する消費者や顧客の期待を原動力に、市場展開を推し進める考えだ。

カネカ　ロート製薬と涙道カテーテル事業で提携合意

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2020年7月2日

　カネカはこのほど、ロート製薬と、涙道カテーテル事業に関する事業提携で合意したと発表した。カネカの技術力・製品開発力と、ロートの眼科領域での高いブランド力・販売力のシナジーによる、涙道カテーテル事業のさらなる拡大を目指す。まず販売分野からスタートし、涙道カテーテルの製造販売認証のロートへの承継などを進め、提携強化を図る。

涙道カテーテル
涙道カテーテル

　カネカは、1994年に流涙症治療に使用する涙道カテーテルを上市した。流涙症は、涙道の閉塞により涙が鼻腔に排出されずあふれ出る疾患で、高齢化が進む日本、米国そしてアジアでも症例数の増加が見通されている。

　主な治療法は、専用チューブを一定期間涙道に挿入し涙道を再建する、涙道カテーテル挿入術。同社のイソブチレン系熱可塑性エラストマー（SIBS：スチレン・イソブチレン・スチレン共重合体）などを活用した柔軟性と強度を併せ持つ製品は国内トップシェア、米国でも5年以上の販売実績がある。

　一方、ロートは国内トップシェアの一般用目薬をはじめ、胃腸薬、スキンケア製品などの事業を展開。今年3月には医療用眼科点眼薬を主力とする日本点眼薬研究所をグループ会社化している。

　カネカは、今後も患者や医療関係者が求める製品とサービスを提供し、眼科領域での当該治療に貢献していく考えだ。

 

丸紅　米プロピレンの長期引取契約、23年1Qに開始

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2020年7月2日

　丸紅はこのほど、米国最大のエネルギー関連ミッドストリーム企業であるエンタープライズ社と、米国産プロピレンの長期引取契約を締結した。

　エンタープライズ社は、テキサス州ヒューストンの西部に位置するモントベルビュー地区で、新しい製造プラントの建設を進めており、プロパン脱水素（PDH）法によってプロピレンを生産する計画。丸紅は、2023年第1四半期から引き取りを開始する予定。なお、今回の契約は、今年1月にエンタープライズ社が保有するモーガンズポイントターミナルから初出荷を行った米国産エチレンの輸出サービス契約と同様に、エンタープライズ社との長期にわたる協業の1つとして位置づけられる。

　プロピレンは、日用雑貨品や産業部材に幅広く使用される合成樹脂ポリプロピレン、ABS樹脂やアクリル繊維などの原料であるアクリロニトリルの主原料でもあり、必要不可欠な原料として需要の拡大が見込まれている。

　丸紅は、世界中の顧客に対し、プロピレンの輸送に必要な物流や需給調整機能を提供している。今後、エンタープライズ社から米国産プロピレンを長期にわたり調達することで、顧客へ適時・適量を安定的に供給することが可能となり、顧客製品の安定生産にも一層寄与していく。

製造プラント完成予想図
製造プラント完成予想図

ENEOS　再エネ企業と提携、新サービス創出を目指す

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2020年7月2日

　ENEOSはこのほど、エネルギーサービス事業者であるLooopと業務・資本提携契約を締結したと発表した。

　ENEOSは、分散電源の活用を中心とした次世代型エネルギー供給・地域サービス事業を成長事業の1つと位置づけ、自社リソースを活用したエネルギーサービスの創出を目指している。

　一方、Looopは再生可能エネルギーの最大普及を通じた「エネルギーフリー社会の実現」をビジョンとして、太陽光発電所の開発から、国内外での自家消費のシステムの施工・管理、電力小売事業まで、電力に関わる一貫したサービスを展開している。

　今回の提携により、店舗や工場などの屋根を借りて太陽光発電設備を設置・運営する自家消費支援事業に参入し、サービスの早期開始を目指す。さらに、太陽光発電や蓄電池などを活用した新サービスを共同で検討していく。

　今後は、Looopの強みである、商品・技術を集約し、新サービスを早期に市場投入する力を最大限に活用するとともに、ENEOSが全国に所有するインフラや、卒FITなどの分散電源、IPP・新電力事業で培ったノウハウなどを生かし、電気事業・再生可能エネルギー事業領域をターゲットにした新サービス創出を早期に実現させる。

　ENEOSは、分散電源の活用を中心とした次世代型エネルギー供給・地域サービスの展開を通じて、低炭素・循環型社会の実現に貢献していく考えだ。

産総研　抗体の高次構造の完全・非破壊的解析技術を開発

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2020年7月1日

　産業技術総合研究所（産総研）はこのほど、東京大学、中外製薬と、抗体の高次構造（HOS）情報を、製剤条件・低温保存温度で非破壊的に取得できる独自のNMR測定技術を開発したと発表した。

　バイオ医薬の躍進に伴い、その薬効や安全性をHOSに基づいて評価することが求められ、溶液中の抗体タンパク質のHOSの適切性や、熱劣化していないことの確認が必要となる。しかし、抗体などの高分子量バイオ医薬のHOS情報を、溶液組成や測定温度に制約されずに、非破壊的に取得する技術はなかった。産総研が昨年開発した「FC‐TROSY法」により、分子量15万超の抗体の非破壊観測は可能となったが、芳香族アミノ酸の観察に限られる上、フッ素核導入によるタンパク質のHOS変化もゼロではない。

　今回開発した「窒素核観測CRINEPT法（N‐CRINEPT法、窒素15直接観測と交差緩和による低感度核の感度増強法）」は、安定同位体「窒素15」標識をアミド部分に施す必要があるが、フッ素導入は不要でありフッ素によるHOS変化の恐れはない。そしてプロリンを除くすべてのアミノ酸残基由来の信号を取得できる。

　また、分子量15万超のタンパク質のNMR解析に必要であった重水素化が不要となり、重水素化が困難な新型コロナウイルス（SARS‐CoV‐2）の表面タンパク質などの大きな膜タンパク質の解析も可能となった。これにより、HOS情報の網羅性改善と完全非破壊性を実現し、製剤保存条件でのありのままの抗体分子のHOS情報を取得できるようになった。またNMR法で解析可能なタンパク質の数が飛躍的に増えたことにより、抗体医薬の研究開発への貢献が期待される。

　今後は、「N‐CRINEPT法」を研究・開発段階の抗体医薬に適用するなど、社会実装を進める。また、NMR法を用いた創薬支援基盤技術をさらに発展させ、バイオ医薬に限らず低分子、中分子など多様な医薬に対応できる創薬基盤技術プラットホームを構築していく考えだ。

 

凸版印刷　抗菌剤入りカードの生産体制を強化、50％増強

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2020年7月1日

　凸版印刷はこのほど、各領域で高まる環境衛生へのニーズに対応するため、抗菌剤入りカードの生産体制を今月から約50％増強すると発表した。

　同社は、電子マネーを利用したタッチ決済や社員証などで使用できる抗菌剤入りカードを提供。その抗菌性能が高く評価され、金融機関はもちろん多くの業界で採用が進み、様々な場面で活用されている。抗菌剤入りカードの普及により、衛生的なカード決済や従業員の安全確保を支援することで、厚生労働省が公表する「新しい生活様式」の実現と経済活動に貢献していく。

　抗菌剤入りカードの特長として、①JIS規格に準拠しており、医療現場や食品業界でも安心して利用可能、②抗菌材がカードの素材に配合されており摩耗しても抗菌性能を維持、③無人発行機でのカード受け渡しも可能といったことが挙げられる。価格は、抗菌性能の無い通常のプラスチック基材のカードと比較して、約1割増しで提供（10万枚発注の場合）。

　同社は今後、同製品を金融機関や医療現場、食品業界など幅広い業界へ拡販し、2025年度に関連受注を含め約3億円の売上を目指す方針だ。

BASF　新型コロナへの有効成分を特定、データを無償提供

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2020年7月1日

　BASFはこのほど、新型コロナウイルスに効果のある有効成分の探索支援のため、同社の数百万件に及ぶ化合物質ライブラリーの中から特定した物質データを、学術研究グループに無償提供するとともに、公的研究プロジェクト向けに、有望な分子をスーパーコンピューターにより同定し最適化したと発表した。

　同社は新型コロナウイルス感染症の対策支援活動として、総額約1億ユーロ超を投じた「Helping Hands」キャンペーンを実施。手指消毒液やマスクの寄付にとどまらず、治療用の有効成分を探索する学術研究グループへの支援も行っている。

　世界中の学術機関が、新型コロナウイルスに対する有効成分を迅速に同定するために、他のウイルス性疾患向け承認薬の有効性試験を細胞培養で行っている。しかし、これら化合物の有効性が不十分な可能性があり、活性成分の誘導体を探索する必要がある。同社は、類似化合物を探すために、数百万分子に及ぶ同社ライブラリーからコンピューター支援検索し、150の有望な候補を特定。これら分子の特許請求はせず、学術研究グループが無料で利用できる。

　また、スタートアップのPostEra社の「COVID‐19ムーンショット」プロジェクトによる、ウイルスの必須酵素である主要プロテアーゼの阻害物質（ウイルスの複製防止）の探索にも参画。BASFのスーパーコンピューター「Quriosity」を用いた分子設計とシミュレーションにより、主要プロテアーゼの活性部位へ最も適合する分子20個を見つけ出し、同プロジェクトに無償提供している。

　一方、これら仮想分子の合成可否と実現性は不明であるため、合成可能な化合物の中からの探索検討も行った。同プロジェクトの委託製造会社が原理的に合成できる約12億個の化合物について、主要プロテアーゼ阻害の可能性をスーパーコンピューターで評価。これにより、可能性のある全ての分子を迅速に合成し実験でテストできる。なお、これらの結果は、同プロジェクトを通して公開する予定だ。

　BASFは、150年以上の研究実績と知見、大規模物質ライブラリー、さらにスーパーコンピューターや分子設計用プログラムなどの研究力で有効成分の研究を支援し、コロナウイルス対策に貢献していく考えだ。

 

ENEOS　英蓄電池ファンドに出資、VPPの知見取得

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2020年7月1日

　ENEOS（旧JXTGエネルギー）はこのほど、大型蓄電システム事業への投資を行う英・ゴア・ストリート社に出資することを決定した。ゴア・ストリート社はロンドン証券取引所上場のファンドであり、蓄電池事業分野の大規模プロジェクトに関する調達、ストラクチャリング、管理についての豊富な経験と専門知識など多くの実績を持つ。

　同社の事業ポートフォリオは、イングランドとウェールズで合計29MWの蓄電池プロジェクトが稼働しているほか、2021年には北アイルランドとアイルランド共和国にて、合計160MWの蓄電池プロジェクトが開始される予定だ。

　ENEOSは、メガソーラー（18カ所、約4.6万kW）や風力（2カ所、約0.4万kW）といった再生可能エネルギー発電事業を全国で展開しており、発電容量を2022年度までに約100万kWまで拡大することを目指している。しかし、太陽光発電や風力発電など、再生可能エネルギーは天候により発電量が変動するため、火力発電などと比較して、電力の需要と供給をバランスさせることが難しいとされる。

　こうした電力需給のバランスを維持する際、瞬時の電力需給の変化に対応可能な蓄電システムの導入・活用が有効であることから、蓄電システムや自家発電機などのエネルギーリソースを制御するバーチャルパワープラント（VPP）事業の実証に取り組んでいる。欧州では、電力需給バランス調整に関する市場が成立しており、蓄電池を活用し収益化するビジネスが実現されている。

　今回のゴア・ストリート社への出資により、電力需給のバランス維持に関わる市場取引や蓄電システム運用についての知見の早期取得を図り、今後、同様な市場の成立が予定される日本国内での蓄電システムを活用したVPP事業の展開と関連する新規事業の早期創出を目指していく。

　ENEOSは今後も、低炭素・循環型社会の実現に向けて、エネルギーサービスプラットフォームの構築に積極的に取り組んでいく考えだ。

帝人F　植物由来・リサイクル原料使用の複合繊維を開発

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2020年7月1日

　帝人フロンティアは30日、植物由来成分を使用した原料と、使用済みポリエステル繊維などをケミカルリサイクル（CR）により再生した原料を基に、「SOLOTEX ECO‐Hybrid（ソロテックス エコ ハイブリッド）」を開発したと発表した。

『ソロテックス エコ ハイブリッド』の断面。中央の繊維の左半分がケミカルリサイクルPET、右半分が植物由来PTT
「ソロテックス エコ ハイブリッド」の断面。中央の繊維の左半分がケミカルリサイクルPET、右半分が植物由来PTT

　環境に優しいだけでなく、ストレッチ性を持つのが特長。サイド・バイ・サイド型複合繊維と呼ばれる、熱収縮性の違う2種類のポリマーを貼り合わせて糸にし、コイル状のクリンプ構造を発現させることでストレッチ性を付与した繊維。2020年秋冬シーズンから、原糸・テキスタイルをファッション衣料やスポーツ衣料、学生服・ユニフォームなど幅広い用途へ展開し、今年度に5億円、2022年度に15億円の販売を目指す。

　近年、衣料用素材に対し、ストレッチやソフトな風合いなどの快適性とともに、環境配慮型素材へのニーズが高まっている。こうした中、原料の約40％が植物由来で、ストレッチ性などを持つポリトリメチレンテレフタレート（PTT）と、通常のポリエチレンテレフタレート（PET）を貼り合わせたサイド・バイ・サイド型複合繊維「ソロテックス」の需要は拡大。同社では、PETの部分をリサイクル原料に置き換えることにより、全ての原料を環境配慮型とした新しい「ソロテックス」の開発を進めてきた。しかし、その課題は、PTTとリサイクルPETのサイド・バイ・サイド型複合繊維には、クリンプ構造にばらつきがあることだった。

　『ソロテックス エコ ハイブリッド』のクリンプ構造
「ソロテックス エコ ハイブリッド」のクリンプ構造

　そこで、同社がこれまで培ってきたポリマーを適正に貼り合わせる技術の向上を図り、植物由来原料を使用したPTTと、CR原料を使用したPETを貼り合わせた「ソロテックス エコ ハイブリッド」の開発に成功した。他の特長として、33~330デシテックスという幅広い繊度や、様々に加工された原糸に対応できるほか、ソフトな風合いを持ち、石油由来の原料と同等のストレッチ性や染色加工性といった素材特性を備える。