シージーエスター フタル酸系可塑剤など来月に値上げ

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2021年3月22日

 シージーエスターは19日、フタル酸系可塑剤(DOP、DINP、DBP)とイソフタル酸系可塑剤(DOIP)について、4月1日納入分からの値上げを決定し、ユーザーとの交渉を開始すると発表した。改定幅は「35円/Kg以上」。

 同社は1月、昨年末からのナフサ価格上昇に伴う可塑剤原料(アルコール、酸)の価格上昇などを理由に、同製品の2月からの値上げを発表した。しかし、その後もナフサは高騰を続け、4月からの四半期以降も上昇基調が継続すると見込まれている。さらに世界的な需給ひっ迫による原料や製品価格高騰の影響もあり、国内の製品需給がタイト化し、原料調達にも大きな影響が出ている。

 同社は、これまでと同様にコスト削減に注力していくものの、今後の安定供給を維持するためにも、再度、価格改定を行い採算是正を図ることが必要であると判断した。

旭化成 ポリエチレン全製品を値上げ、コスト上昇に対応

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2021年3月22日

 旭化成は19日、ポリエチレン全製品について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象商品は「サンテック‐LD」「サンテック‐HD」「サンテック‐EVA」「クレオレックス」で、改定幅は「20円/Kg以上」となっている。

 原油、ナフサ価格の上昇により、第2四半期(4-6月期)以降はさらなるコスト上昇が予想される。厳しい経営環境の下、同社はこれまでコストダウンに懸命に取り組んできたが、このようなコスト上昇分を吸収することは極めて困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。

 

宇部興産 CPL3月の契約価格は1900ドルに

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2021年3月19日

 アンモニア不足が影響、タイ工場から供給できず

 宇部興産は、ナイロン原料であるカプロラクタム(CPL)について、3月(上旬決め)の韓国・台湾大手向け契約価格を前月比330ドル高の1900ドルで決着した。

 大手メーカーの生産トラブルが続き需給がひっ迫している中、原料ベンゼンをはじめとする原料価格の高騰や、コンテナ船不足による物流費の上昇などが反映され、前月から急騰する結果となった。ただ、同社は前月と同様に今回も特殊事情により交渉を断念し、指標価格として提示している。その背景として、タイ工場が原料アンモニア不足で稼働が低下し、出荷が見込めなくなったことが挙げられる。

 2月は、宇部工場が、国内アンモニア工場のトラブルで生産停止を余儀なくされ、

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出光興産 PC樹脂を値上げ、昨年12月に続き2回目

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2021年3月19日

 出光興産は18日、電子電機部品、家電部品、自動車部品、建材などに使用されるポリカーボネート(PC)樹脂について、今月22日出荷から値上げすると発表した。対象製品は「タフロン」「タフロン ネオ」で、改定幅は「80円/kg以上」となっている。

 PC樹脂のアジア市況は、昨今の中国を中心としたアジア圏の需要回復に伴い、昨年半ばから上昇が継続。また、主原料であるビスフェノールAも需給のひっ迫に伴い価格が急騰しており、大幅なコスト上昇が見込まれる。

 同社は昨年12月に「100円/kg以上」の値上げを実施したが、その後も主原料、副資材、物流コストの上昇が続いている。同社は、一層のコスト低減努力に取り組んでいるものの、こうしたコストの高騰は自助努力により吸収できる水準を超えていることから、今回の値上げを決定した。なお、想定した市況環境が今後大きく変動する場合は、改定幅を修正するとしている。

出光興産 メチルエチルケトンを値上げ、コスト高に対応

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2021年3月18日

 出光興産は17日、主にインキ溶剤や接着剤、樹脂加工溶剤に使用されるメチルエチルケトン(MEK)について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「40円/kg以上」。

 MEKの主原料である国産ナフサ価格は、主要産油国による協調減産継続と新型コロナワクチンの普及に伴う景気回復への期待を背景とした原油価格の上昇に伴い、2Q(4-6月期)は4万7000円/klを超える水準が想定され、MEKの生産において大幅なコスト上昇が見込まれる。また、これに加え、安定生産継続のための修繕費の上昇などにより生産コストも上昇している。こうした中、同社は、一層のコスト低減努力を継続していくものの、値上げせざるを得ないと判断した。

 なお、想定したナフサ価格が大きく変動する場合は、価格改定幅の修正を行うとしている。

東ソー ポリウレタン原料MDIを50円/kg値上げ

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2021年3月18日

 東ソーは17日、ポリウレタン原料のジフェニルメタンジイソシアネート(MDI)類全製品について、4月1日出荷分から「50円/kg」値上げすると発表した。

 同社は国内顧客への安定供給に努めてきたが、ここ数年にわたり、日本のMDI市場価格は輸入品を含めた競合各社との競争により下落傾向にある。一方、コスト面では原油価格の上昇に伴いMDI原料価格は上昇しており、さらに安定生産・安定販売のための設備修繕費や物流費も上昇している。こうした状況下、国内顧客への安定供給を維持するために今回の価格改定を決定した。

ランクセス 酸化鉄、酸化クロム顔料の製品価格を改定

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2021年3月17日

 独ランクセスはこのほど、2月8日付で酸化鉄顔料と酸化クロム顔料の価格を世界的に改定し、以降の出荷分より即時に適用する、と発表した。酸化鉄顔料は1tあたり110ユーロ、酸化クロム顔料は1tあたり220ユーロ(または相当する現地通貨)の値上げとなる。なお、製品と地域によって状況が異なるため、具体的な内容は個別に連絡するとしている。

 同社は世界最大の合成酸化鉄顔料メーカーで、有数の酸化クロム顔料メーカーだ。数十年の実績を持ち、持続可能な厳しいガイドラインに基づいて製造している。高い着色力を持ち、建材、塗料・塗装、プラスチック、紙などの着色剤として提供されている。

ウレタンMDI アジアのスポット市況は再び高騰

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2021年3月17日

米国寒波で複数プラントが停止、需給がタイト化

 ウレタン原料であるMDI(ジフェニルメタンジイソシアネート)は、2月に米国で発生した寒波によるプラント停止の影響が波及し、アジアのスポット市況が急騰している。足元の市況はモノメリック3400ドル/t、ポリメリック3300ドル/tとなっており、特にポリメリックはトラブル要因などで高騰した昨年11月の水準以上になっている状況だ。

 MDIは昨年、コロナ禍の影響を受けた4-6月期の需要は大きく減退したものの、中国の経済活動の再開に伴い、年後半には回復傾向を強めた。こうした中、大手メーカーの稼働調整や定修要因に加え、欧米メーカーにトラブルが発生したことにより、秋には需給バランスが一気にタイト化。低迷していた市況が、11月には、モノメリックで3500ドル/t、ポリメリックは2700ドル/tにまで急騰した。その後、定修やトラブルといった要因が解消されたことで、1月にかけて市況は弱含みとなった。 

 しかし、2月に入り、石油・石化プラントが集積しているテキサス州やルイジアナ州に大寒波が襲来。停電や断水などが発生したことで各社のプラントも停止を余儀なくされ、MDIメーカーも供給が困難になったことからフォースマジュールを宣言した。この事態を受け、中東メーカーなどがアジアに輸出していた玉を欧米地域に振り替えたため、アジア市場が再びタイト化しスポット市況が急騰する結果となっている。また今回は、断熱用途などに使用されるポリメリックが騰勢を強めた。MDIはモノメリックとポリメリックが併産されるが、保存期間が短いモノメリック見合いの生産となる。そのため、供給不足を懸念した需要家がポリメリックを買い増しているようだ。

 一方、原料ベンゼンとのスプレッドは拡大傾向にある。ベンゼンも年明けから上昇基調となり、3月のアジア価格(ACP)は、前月比95ドル高の855ドル/tとなった。これを踏まえたスプレッドは、モノメリックで2500ドル程度、ポリメリックで2400ドル程度となり、4-12月期(モノメリック1300ドル程度、ポリメリック1100ドル程度)に比べ大幅な改善となる。MDIメーカーにとっては、想定以上に収益が改善していると言えるだろう。

 今後についても、しばらく市況が崩れるとの見方は少ない。寒波影響によるFM宣言は解除されてくるものの、正常稼働に戻るまでには時間が掛かることに加え、中国では春の需要期を迎えることから、需給タイトが続く見通し。とはいえ、MDIの各メーカーが稼働を高めてくる可能性や、コロナの状況次第では需要が落ち込むことも想定される。近年、MDI市況は外部環境によって変調しやすくなっており、今後の市場動向に注目が集まりそうだ。

 

三井化学 アセトン、IPAなど3製品を月末から値上げ

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2021年3月17日

 三井化学は16日、アセトン(AC)、メチルイソブチルケトン (MIBK)、イソプロピルアルコール(IPA)の3製品について、3月25日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、ACが「29円/kg以上(ナフサ要因以外のその他のコスト増分五円以上を含む)」、MIBKが「36円/kg以上(同)」、IPAが「19円/kg以上(同)」。

 3製品の主原料であるナフサの国産基準価格は、2020年度下期(10-3月期)の3万5000円/kl程度から、今年2Q(4-6月期)には4万7000円/klを超える大幅な上昇が見込まれる。加えて、同製品の製造にかかる用役費・副原料費、および昨今のドライバー不足や働き方改革への対応による、物流費や修繕費の大幅増もコストを押し上げている。

 こうしたナフサ価格の高騰をはじめとしたコスト増は、自助努力の範囲を超えるものであり、同社は一層のコスト低減を行った上で、安定供給体制の維持を図るためにも価格改定せざるを得ないと判断した。なお、想定したナフサ水準が変動する場合は、改定幅の修正もあるとしている。