値上げ

　デンカは4日、電子包材用シートを11月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、「ECシート全グレード」と「CLCシート全グレード」で、いずれも一律7円/kgの値上げとなる。

　ベンゼン、ナフサ価格の高騰により「電子包材用シート」の主原料であるポリスチレンの価格が高騰している。こうした中、同社はコスト改善に取り組んでいるものの、原料の値上がり幅は自助努力を超えており、現行価格では安定供給と事業継続が困難であるとの判断から、今回の価格改定を決定した。

　旭化成は30日、アクリル樹脂「デルペット」「デルパウダ」全品種を10月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、現行価格の35円/kgアップとなる。

　人手不足に伴う物流費、設備維持・更新費、染料などの副原料価格の高騰に加え、各国当局の化学品管理・環境規制強化に対応するための分析などの費用が増加している。

　こうした中、同社は自助努力のみでは顧客の要望に応える研究・開発や、安定供給を維持することが困難な状況と判断し、今回の値上げを決定した。

　三菱ケミカルは25日、トリアセテート長繊維「ソアロン」を10月1日出荷分から現行価格に対し10％値上げすると発表した。

　同社は、これまで環境対策や品質・サービスの向上、製造コストの削減などに取り組んできた。しかし、昨今の人手不足を背景に物流費が大幅に高騰し、加えて梱包材料などの資材費も上昇。また、工場を維持・管理する諸費用も上昇しており、事業採算を圧迫している。

　このような状況下、同社は製造コストの一層の削減、販管費の圧縮などの徹底したコストダウンに取り組んできたが、自助努力だけではコスト上昇分を吸収することは極めて困難であると判断した。今後も安定した供給を継続するため、今回の価格改定を実施することにした。

　大陽日酸はこのほど、ヘリウム製品（シリンダー、トレーラー、液体、特殊ガス）を、来年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、現行価格から20％以上で、納入条件に応じて輸送コストの上昇分も、別途改定するとしている。

　ヘリウムガスは海外の天然ガスから精製・生産される希少資源。世界的に供給の多くを米国とカタールに依存しており、日本では全量輸入している。

　世界のヘリウム生産量は、2017年以降、中東での政情不安による輸送問題、生産基地の老朽化による突発トラブル、米国土地管理局の段階的な減産計画により減少している。

　一方、需要面では中国・インド・新興国での半導体や光ファイバーの製造、医療用のMRI、宇宙産業の発展による急激な需要増加があり、今後数年間は、需給バランスが崩れた状況が継続する見込みだ。

　このような状況下、同社では、安定供給体制を確保するために、調達先の複数化、新規ソースの開拓など、あらゆる手立てを講じているが、大幅なコスト上昇は、自助努力の限界を超えていることから、今回、価格改定の実施を決定した。

　東ソーは19日、芒硝を9月1日出荷分から10円/kg以上値上げすると発表した。

　同社の芒硝は、臭素製造由来の副生原料精製品から事業を開始し、現在は国内唯一の合成プラントを併せて稼働させることで、国産芒硝メーカーとして顧客への安定供給に努めてきた。

　しかし、ここ数年での諸事情変化に伴う芒硝原料構成の変化、主原料価格の高止まり、および製造設備維持コストなどの上昇により、事業採算は大幅に悪化している。

　同社はこれまで、事業採算性改善に向けあらゆるコストの総点検を実施してきたが、自助努力での改善には限界があり、今後の供給継続のため、今回の価格改定実施を決定した。

　三菱ケミカルは31日、フェノール関連製品を8月19日出荷分から値上げすると発表した。

　改定幅は、キュメン、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）、ビスフェノールA（BPA）、αメチルスチレンが5円/kg、フェノールが10円/kgとなっている。

　これらの製品に関しては、人手不足を背景に物流費が大幅に高騰しているほか、修繕費用などの諸経費も上昇しており、事業の採算を圧迫している。

　同社は、製造コストの削減や販管費の圧縮などの徹底したコストダウンに取り組んできたが、自助努力ではコスト上昇分を吸収することは困難な状況となっており、安定的な製品供給のため、今回の価格改定が必要と判断した。

 

　三菱ケミカルは29日、ポリプロピレン長繊維「パイレン」を10月1日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅は「キロ50円」。

　原油・ナフサ価格の上昇に伴い、「パイレン」の主原料であるポリプロピレン樹脂の価格が上昇している。加えて、副原料・燃料の価格や人手不足を背景に物流費が大幅に高騰しており、事業の採算を圧迫している。

　このような環境下、同社は製造コストの削減、販管費の圧縮などの徹底したコストダウンに取り組んできたが、こうした自助努力だけでは、コスト上昇分を吸収することが極めて困難であると判断し、今後安定した供給を継続するため、価格改定に踏み切った。