日本ゼオン 高熱伝導放熱材料の生産開始、熱問題解決に貢献

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2021年6月17日

 日本ゼオンは16日、独自の製造技術で開発したシート系放熱材料(TIM)について「VBシリーズ」の生産を開始したと発表した。

 同社が開発したTIMは、スーパーグロース法によりカーボンナノチューブ(SGCNT)とゴムを複合した高性能なシート系熱界面材料。放熱材料として一般的に普及しているグリース系材料に比べ、熱伝導率、耐久性、作業性の面で優位性を発揮することから、電子部品の熱問題解決に大きく貢献することが期待される。

 近年、サーバーや通信機器用チップの情報処理能力の向上に伴い、熱対策へのニーズが高まっている。同社が今回、生産を開始した「VB200」は「VBシリーズ」の標準グレード。一般的な放熱材料と比べて、垂直方向(Z軸=厚み方向)に高い熱伝導率をもつとともに、同社が得意とする特殊エラストマー技術を応用することで優れた耐久性を発揮する。

 今後、半導体業界では、デバイスの小型化や高速化が進むことにより、ますます発熱の問題がクローズアップされると見られる。同社が開発した放熱シートは、これら半導体の高性能化に伴う課題解決に役立つだけでなく、高密度化・薄型化したICなどの電子部品、同じく熱マネージメントを必要とするその他の電子機器への適用も期待されている。

 

日本ゼオン 電池サプライチェーン協議会に加入

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2021年6月7日

 日本ゼオンは4日、「一般社団法人 電池サプライチェーン協議会(BASC)」に正会員として加入したと発表した。BASCは電池材料、部品、それらの原料および関連産業の健全な発展を図る目的で今年4月に設立。関連企業約60社が加盟しており(5月末時点)、脱炭素社会の実現に向けて、電池サプライチェーンの国際標準化や電池エコシステム構築などの活動を行う。

 同社は、今後ますます成長が見込まれるリチウムイオン電池(LIB)市場に、電池用バインダーをはじめLIBの性能向上に寄与する各種素材を提供している。今回の同団体への参加を通じて、これからもカーボンニュートラルを実現する「ものづくり」に努めていく考えだ。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年6月2日

[日本ゼオン・人事](1日)▽グローバル事業管理部長村主博喜▽エラストマー研究所長山岸英哲▽デジタル研究開発推進室長高橋和弘。

日本ゼオン 30年のビジョン設定、風土改革に注力

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2021年5月7日

3つの全社戦略推進、中計は2年ごとに内容修正

田中公章社長

 日本ゼオンは28日、2030年のビジョンおよび新中期経営計画(2021~2022年度)を発表した。同日にオンライン会見を開催し、田中公章社長は「2030年のありたい姿『社会の期待と社員の意欲に応える会社』の実現に向け、引き続き風土改革に注力する。社員一人ひとりの自律性・自主性が重要になる」と語った。収益目標については

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日本ゼオンの3月期 第4四半期に両事業の利益が上振れ

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2021年5月6日

 日本ゼオンは28日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比6%減の3020億円、営業利益28%増の334億円、経常利益35%増の387億円、純利益37%増の277億円。

 同日に開催されたオンライン会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は「第4四半期は、合成ゴムの需要回復などを受け、前年同期・前期と比較し増収増益となった。高機能材料も大型テレビ向けの需要が底堅く推移し、光学樹脂、電池材料なども需要が堅調だった。1月の通期業績予想を “日本ゼオンの3月期 第4四半期に両事業の利益が上振れ” の続きを読む

日本ゼオンなど バイオマスからブタジエンを生成、新技術を共同開発

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2021年4月14日

 日本ゼオンはこのほど、横浜ゴム、理化学研究所(理研)と共同で設置している「バイオモノマー生産研究チーム」の研究により、バイオマス(生物資源)から効率的にブタジエン(BD)を生成できる世界初の新技術を開発したと発表した。

バイオマスからブタジエンを生成
バイオマスからブタジエンを生成

 主に自動車タイヤなどの合成ゴムの主原料であるBDは、現在、ナフサ熱分解の副生成物として工業的に生産されている。バイオマス由来BD生成技術を確立すれば、石油依存度の低減に繋がり、地球温暖化の原因とされるCO2の削減に貢献できる。

 日本ゼオンは2013年より、理研(環境資源科学研究センター)、横浜ゴムとの共同研究で、バイオマスから合成ゴム原料のモノマーを生成できる技術を培ってきた。昨年4月には、理研の「産業界との融合的連携研究制度」を利用して、社会実装に向けた研究を加速させるため「バイオモノマー生産研究チーム」を設置。さらなる高生産酵素と効率的な精製技術確立に向けて各々の知見・技術を有機的に融合して研究を進めてきた。

 今回、同チームは新しい人工代謝経路と酵素で、優れたBD生成能をもつ細胞の創製に成功。これにより、微生物によるバイオ合成から生成されるムコン酸を中間体として経ることが可能となり、また、これまで開発してきた酵素の知見を取り入れることでBDの発酵生産でのコストを大幅に削減することが期待できる。

 これらの成果が今回、ロンドンを拠点とし生物学、化学などの分野の研究論文が掲載されているオンライン専用ジャーナル「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載される。

 なお、「バイオモノマー生産研究チーム」は、同じく合成ゴムの主原料であるイソプレンについても、2018年に、世界初となる新しい人工経路の構築と高活性酵素の作成により優れたイソプレン生成能をもつ細胞を創製。この細胞内で出発原料であるバイオマス(糖)からイソプレン生成までを一貫して行うことに成功している。ゼオングループはこれからも産官学の垣根を超えた研究に積極的に取り組み、「持続可能な開発目標(SDGs)」達成に貢献していく考えだ。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年4月8日

[日本ゼオン・人事](1日)▽経営企画統括部門長兼グローバル事業管理部長、経営企画部長白川真之▽川崎工場長渡辺昇▽エラストマー事業部長柿原隆宏▽カーボンニュートラル推進室長谷地義秀▽ZEON NEXT探索室長泉水慶太▽次世代デバイス事業推進室長、CNT研究所長上島貢▽人材企画部長中井孝洋▽創発推進センター長伊賀隆志▽複合材料研究所長熊本拓朗▽生産部長滝澤忠▽生産技術部長大槻豊▽川崎工場副工場長青木修一▽水島工場副工場長堀端顕議▽原料部長和田匡平▽モビリティ事業推進室長小池一紘▽高機能樹脂・部材事業管理部長赤谷晋一▽ゼオンメディカル社長皆川達▽ゼオンポリミクス社長河野信治▽瑞翁化工(広州)有限公司董事長津川大助▽瑞翁貿易(上海)有限公司董事長幸重秀則。

 

日本ゼオン 役員人事(3月31日)

2021年4月8日

[日本ゼオン・役員人事](3月31日)▽執行役員、生産技術部長山本寛▽同役員、法務部長中島和雄(1日)▽社長付兼生産革新担当、取締役常務執行役員西嶋徹▽生産本部長、執行役員川中孝文▽経営管理統括部門長、同役員江口勉▽化成品事業部長、同役員富永哲▽東京材料常務執行役員、同役員大井喜信▽執行役員兼総合生産センター長山本寛▽同役員、法務部長中島和雄▽ゼオンメディカル取締役会長、顧問柳田昇。