大陽日酸とアドマテックスはこのほど、酸素燃焼を用いた粉体溶融・球状化システム「セラメルト」とアンモニア燃焼技術を組み合わせ、将来のカーボンニュートラル化を目指した球状シリカ製造技術を共同開発したと発表した。
「セラメルト」は
大陽日酸 脱炭素化を目指した球状シリカ製造、共同開発
2022年2月25日
共同開発
日東電工 スイッチ付mRNA治療薬を共同開発
2022年1月31日
ハイケムとリコー 高分子量PLA開発加速で協働
2022年1月27日
CO2微細発泡技術による量産化、新素材目指す
ハイケムとリコーは、平均分子量が30万以上のポリ乳酸（PLA）＝高分子量PLAの量産化に向けて、共同開発に乗り出した。
PLAは、トウモロコシなどのデンプンを原料とした生分解性バイオマスプラスチック。脱炭素社会の実現や廃プラよる環境汚染低減といった社会課題解決への貢献が期待されている。
ハイケムは一昨年、中国最大のPLAメーカー・豊原（ほうげん）集団と事業戦略パートナーシップ契約を結び、
日本触媒 抗ウイルス効果の新規コーティング材を共同開発
2022年1月11日
日本触媒と大阪大学大学院工学研究科応用化学専攻の宇山浩教授のグループは7日、様々な素材表面に抗菌および抗ウイルス効果の付与が期待できるコーティング材料を共同開発したと発表した。新たに開発したコーティング材料は、フタロシアニン金属錯体による抗菌・抗ウイルス効果と、酢酸セルロースによる接着機能を発現する。
両者は、同研究科に設置した「日本触媒協働研究所」を拠点に共同開発を進め、様々な細菌・真菌・ウイルスを不活化することが可能な一重項酸素を発生する光増感剤に着目。既存の光増感剤を比較評価したところ、一重項酸素放出能とその安定性の観点で、フタロシアニン金属錯体が最適であることを見出した。
さらに、日本触媒でこれまで培った赤外線カットフィルター用などの色素の設計技術を駆使してフタロシアニンの構造を最適化。酢酸セルロースへの分散性が高く、かつ長期間にわたり一重項酸素を生成可能なフタロシアニン金属錯体を開発した。
同開発品をコーティングしたアクリル板の抗ウイルス性能をISOに規定する試験方法で評価したところ、ヒトコロナウイルスを99.9％以上不活化することを確認。抗ウイルス効果をもつコーティング材料として衛生対策が必要な幅広い用途への利用が期待される。
両者は今後も、同協働研究所内で、同研究科の最先端の学術的な知見や情報技術基盤と、日本触媒の触媒、有機合成、高分子合成などの保有技術の融合を図るとともに、データサイエンスを活用することで、革新技術の創出と事業創出、そして研究人材の育成を推進していく。
大阪ソーダ 特殊ポリエーテル使用の半固体LIBを開発
2021年12月21日
大阪ソーダはこのほど、山形大学とBIH社（山形大学内）との次世代リチウムイオン電池（LIB）の共同開発で、特殊ポリエーテルによるゲル状電解質を用いた安全性の高い半固体電池を開発した。
従来のLIBは低粘度の液体電解質を使用するため、液漏れや発火などの安全性に課題がある。今回開発した半固体電池は、大阪ソーダ独自の特殊ポリエーテルを用いて電解液をゲル状にしたもの。ゲル状電解質は柔軟性・伸縮性があり、液体電解質と同等のリチウムイオン伝導性と高い保液性をもつ。また電池内の抵抗成分である電解質の分解ガスを抑制するため、電池の長寿命化と急速充電、過充電や短絡による熱暴走を防ぐ。
釘刺し試験による液漏れ・発火はなく、充放電サイクル数は1000回以上（従来LIBは500回）、充電時間（80％充電）は半分の30分であり、安全性の大幅向上と充放電サイクル数や充電時間などの高い電池性能を両立できた。
大阪ソーダはこの特殊ポリエーテルの量産技術開発に成功しており、今後は半固体電池の量産化に向けて供給体制を構築するとともに、ウェアラブル機器や家電などの民生用から高い安全性が求められる車載用電池まで幅広い産業用途での展開を視野に、半固体電池のさらなる性能向上や薄型化・大型化などの実用化開発を進めていく。
ENEOS AI技術で石化プラントの自動運転成功
2021年12月20日
JNCなど 下水中のコロナウイルス、磁気分離技術開発
2021年12月20日
JNCと山梨大学大学院総合研究部附属国際流域環境研究センター（原本英司教授）はこのほど、JNCの特許技術であるPegcision（ペグシジョン）法を用いた世界最速レベルの下水中の新型コロナウイルス分離技術を共同で開発したと発表した。
コロナ感染症が猛威を振るう中、日本では諸外国と比較して、PCR検査の感度が格段に向上。その結果、下水中の新型コロナウイルスを定期的にモニタリングすることで感染流行の早期検知が可能となる「下水疫学調査」に大きな期待が寄せられている。しかし、唾液や血液とは異なり、大量の下水からの新型コロナウイルスを効率的に分離し、濃縮するための技術がなく、下水疫学調査の普及に大きな障害となっていた。
今回、ペグシジョン法を用いることで、下水からの新型コロナウイルスの分離が30分程度で可能となった。その回収率は日本水環境学会COVID‐19タスクフォース「下水中の新型コロナウイルス遺伝子検出マニュアル」で推奨されているポリエチレングリコール（PEG）沈殿法（処理時間9時間以上）と同等であることを確認している。さらに、ペグシジョン法では、新型コロナウイルスを磁石で分離することからスループットが高く、一般的な磁気分離装置で大量検体の処理もできる。
両者は今後、ペグシジョン法は、PEG沈殿法をはじめとする従来のウイルス分離技術と比較して、迅速、簡便、高収率で、かつ低コスト（抗体などは不使用）な手法であることから、早期の新型コロナウイルスの下水疫学調査普及につながるよう、引き続き技術開発を進めていく。
クラリアント 水蒸気メタン改質のCO2削減技術を展開
2021年12月8日
クラリアントはこのほど、テクニップ・エナジーズ社（フランス）とともに、水蒸気メタン改質による持続可能な水素製造に向けた画期的な「復熱式改質テクノロジー『EARTH』」を共同開発し、本格販売を開始した。
クラリアントの触媒技術とテクニップ・エナジーズ社の特許技術とのコラボレーションで開発を行い、「EARTH」は「水素用拡張環状改質チューブ」の頭字語を取ったもの。水蒸気メタン改質装置内の同心チューブ部品と、外部環状スペースに装填された構造体触媒からなる。
新設計の構造化触媒は、圧力損失が少なく活性と熱伝達を最大化する。また安定性と機械的堅牢性に優れ、改質プロセス中の熱的・機械的応力や触媒床の体積減少時でも性能を維持する。ドロップインソリューションとして設計され、既存・新規の改質装置チューブに対応し、熱の回収と高い変換率を同時に実現する。
2019年に開始したトルコのAkkim社の水素工場での先行運用では、CO2排出量は20％減少し、化石燃料消費量は約40％低減した。すでにスペインのRepsol社から、2023年稼働開始予定のスペイン・カルタヘナの2万1千N㎥/h規模の水素工場と、欧州にある既存水素工場のアップグレードの2件を受注。CO2排出量の削減が求められる炭化水素からの水素生産に対し、持続可能性の目標達成と工場の生産性と効率の改善といった、環境・経済の両面で大きな成果が期待される。
ランクセス バッテリー筐体向け高性能プラを開発
2021年10月14日
ランクセスはこのほど、韓国の自動車部品メーカー、インファック（INFAC）社と電気自動車用のバッテリーモジュール筐体を共同開発したと発表した。
ガラス繊維強化ポリアミド6（PA6）「デュレタン（Durethan）BKV30FN04」を使用したバッテリー筐体は、最新の電気自動車部品の機械的・化学的特性要件を満たし、ハロゲンフリーで優れた難燃性と電気特性が特長。加工性にも優れ、筐体部品に求められる複雑な機能を一体化し、部品数の削減、組立工程の簡素化、軽量化を実現した。
バッテリーモジュールは、外部の衝撃からバッテリーを保護するために衝撃吸収と熱管理が重要。「BKV30FN04」はガラス繊維強化されており、機械的荷重に対する耐久性が優れる上、最大800ボルトに耐えて高電圧電流を遮断し、強力な難燃性により火災時の延焼を防止・遅延させる。また、電解液や冷却媒体と接触しても強度・剛性を維持し、化学的損傷を抑制する耐薬品性をもつ。
ランクセスのエンジニアリングプラスチックは、バッテリーカバー、高圧コネクター、ケーブルブラケット、バッテリーセル冷却システムパイプ、水素貯蔵タンクなどの水素燃料電池自動車用部品など、幅広いバッテリー構造に適用できる。また、各種金属部品を代替して軽量設計が可能になる。
1つのプロセスで複数の機能部品を製造できるため、多くの技術と部品が出現する次世代モビリティ市場において、需要は継続的に増加する。ランクセスは韓国を含む世界的な大手自動車OEMと緊密に協力しており、eモビリティの動向や課題を早期に把握し、様々な電気自動車やバッテリー開発プロジェクトに参加できた。顧客との成功事例を蓄積し、新しいモビリティの重要なパートナーとしての地位を確立していく考えだ。
産総研と日亜化学 全方向型標準LED光源の試作に成功
2021年10月13日
産業技術総合研究所（産総研）と日亜化学工業は、LEDを使用した全方向に可視波長全域の光を放射する標準光源の試作品を共同開発した。照明産業の持続的な発展への貢献と、照明光源の評価の高精度化が期待される。
照明光源の明るさの指標である全光束は、標準光源との比較測定で決定される。標準光源には、主に白熱電球形の標準電球が使われるが、全方向光放射に適した形状のフィラメントやガラスバルブなどは熟練職人の手作りである上、LED照明の普及による白熱電球生産の縮小・停止の影響もあり、代替の標準光源が必要とされている。
標準光源には光強度の安定性や再現性、可視波長全域をカバーするスペクトル、光を全方向に放射する配光性が求められるが、これら全てを高い次元で満足する代替光源はまだない。
両者は産総研の「スペクトルの定量的精密測定・解析技術」と日亜化学工業の「高度なLED製造技術」を組み合わせ、可視波長全域の光を前面に放射する標準LEDを2016年に開発。そこで培われた光強度安定化技術とスペクトル最適設計技術に特殊な光学系を組み込むことで、可視波長全域の光を全方向に均等に放射する全方向形標準LEDの試作品の開発に成功した。
複数のLED素子と蛍光体の組み合わせを最適化し、広い可視波長範囲と安定した光強度、十分な光量を得た。温度制御機構で発光部の温度を一定に保つことで、連続点灯、複数回繰り返し点滅、周囲の温度変化に対する光強度の変動は、既存の標準電球と同程度だ。また、光を後方に導くキャップ型の光学系を組み込み、標準電球のフィラメント形状に起因する細かな凸凹のない、滑らかで均等に全空間に広がる配光を得た。
こうして全光束測定用の標準光源として理想的な配光特性を実現できた。市販の電球形LEDランプの全光束測定を想定し、それと同程度の大きさだ。今後は、全光束値と光源の大きさのバランスを見極めつつ、必要な全光束値を得るための点灯電流レベルに応じた放熱機構を最適化し、実用化を目指す。また全方向形標準LEDでの測定精度を上げるため、全光束や分光測定方法の高度化を進める考えだ。