ADEKAはこのほど、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に賛同することを表明した。

同社グループは、中期経営計画において、カーボンニュートラルをはじめとする新しい社会ニーズを捉え、社会価値と経済価値の双方を追求することにより、持続可能な社会の実現とさらなる企業価値の向上を目指している。
世界的に脱炭素社会実現への取り組みが加速するなかで、同社グループは
2022年3月10日
2022年3月9日
2022年3月8日
2022年3月4日
日本化学協会と製品評価技術基盤機構はこのほど、化学物質がヒトの健康や環境に及ぼす影響に関する最新の研究成果と、その規制利用に関する国際化学工業協会協議会(ICCA)のワークショップ「ICCA‐LRI and NITE Workshop」(6月20日、21日)を共同開催すると発表した。

場所はヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル(横浜市)で、オンラインも活用したハイブリッド形式となる。3月1日にワークショップ専用ウェブサイト(https://cvent.me/o753y8)を開設、3月22日から参加登録を開始する予定。
現在、海洋プラスチックや有機フッ素化合物の問題など、
2022年2月18日
2022年2月17日
2022年2月16日
2022年2月14日
2022年2月7日

東洋紡はこのほど、サステナビリティコミュニケーション協会(旧名称:CSRコミュニケーション協会)が行う「サステナビリティサイト・アワード2022」で、ブロンズ(優良賞)を初受賞したと発表した。
同アワードは、国内の全上場企業、非上場大手企業のウェブサイトを、同協会がサステナビリティ情報の充実度を調査し格付けするもの。4049社を対象に審査が行われ、6社がゴールド(最優秀賞)、11社がシルバー(優秀賞)、25社がブロンズを受賞した。
東洋紡グループは、事業活動を通じて持続可能な社会実現への貢献を目指し、サステナビリティを根幹に据えた経営を推進。2020年にはサステナビリティサイトをリニューアルし、ESG(環境・社会・ガバナンス)に関する情報の充実を図ってきた。
同社は今後も、サイト内容のさらなる拡充を図り、サステナビリティに関する活動のプロセスや成果をステークホルダーに分かりやすく開示することで、企業価値の向上を図っていく。
2022年2月7日