デンカ 新型コロナ変異検出試薬を販売、10種を同時検出

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2021年6月23日

 デンカはこのほど、東邦大学医学部と共同で検証実験を進めてきた新型コロナウイルスの変異遺伝子(部位)同時検出システムに使用する検出用研究試薬「IntelliPlex SARS-CoV-2 Variant Analysis Kit」の販売を測定機関向けに開始したと発表した。

新型コロナウイルスの変異部位検出用研究試薬
新型コロナウイルスの変異部位検出用研究試薬

 同試薬は、デンカが株式の33.4%をもち業務提携をしているプレックスバイオ(台湾・台北市)と共同で開発。理化学品としてプレックスバイオ社からすでに発売されている専用の反応用装置および検出用装置と組み合わせて使用される。高感度かつ同時多項目測定が可能なプレックスバイオ社のπコード法技術を導入することで測定の手間を軽減し、新型コロナウイルスの感染対策として検出の必要性が高まっているアルファ株、ベータ株、ガンマ株などの変異株に見られる計10種の変異部位を同時に検出することが可能になった。この同時検出システムは、理論上100種以上の変異部位まで対応可能であることから、新たな変異の発生や拡大に備え、両社は引き続き研究用試薬の開発を進めていく。

 デンカは新型コロナウイルス感染症への対策を社会的責務と捉え、関係官庁や公的機関、国内外の研究機関の協力と支援の下、様々な角度から感染症対策に貢献する取り組みを進めている。πコード法のもつ高感度検出・同時多項目測定という特長を最大限に活用し、疫学研究の発展を通じて世界の人々のQOL向上に貢献し、真に社会に必要され「社会にとってかけがえのない存在となる企業」を目指していく。

 

三井化学など3社 物流環境大賞「特別賞」を受賞

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2021年6月23日

 三井化学は22日、日本物流団体連合会が主催する「第22回物流環境大賞」について、旭化成、山九と合同で「特別賞」を受賞したと発表した。

定期内航コンテナ船
定期内航コンテナ船

 3社は千葉県と広島県・山口県間で行う樹脂の長距離輸送を、トラックを使う陸上輸送から、より環境負荷の少ない船舶を利用した海上輸送に切り替える「モーダルシフト」を開始。山九の定期内航コンテナ船と海上コンテナを活用し、往路は三井化学が、復路は旭化成がラウンドユース(往復利用)することで空荷状態の抑制に取り組んでいる。

 物流については、輸送時のCO2排出量削減や長距離トラックのドライバー不足解消が大きな課題となっている。今回の取り組みによりCO2排出量を4割削減し、ドライバーの拘束時間を8割削減した。さらに、サイドオープン型コンテナを採用することで、スロープの有無にかかわらず積み下ろし倉庫の選択が広がり、また、積み下ろし作業上の安全性と効率性が向上した。

 三井化学は「ホワイト物流」推進運動にも賛同するなど、物流面での取り組みを拡充させている。今後も、他の企業との協働を拡大し、物流環境変化に柔軟に対応できる強靭なサプライチェーンを追求していく考えだ。

 なお、物流環境大賞は2000年に創設。物流部門の環境保全推進や環境意識の向上などを図り、物流の健全な発展に貢献した団体・企業または個人を表彰している。

花王 化粧品にケミカルリサイクルPETボトルを採用

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2021年6月22日

 花王はこのほど、日本環境設計のグループ会社ペットリファインテクノロジーが製造するケミカルリサイクル(CR)PET(ポリエチレンテレフタレート)素材を化粧品のボトル容器に採用したと発表した。プラスチック循環社会の実現を目指す取り組みの一環で、今月から、化粧品ブランド「トワニー」のボトルを皮切りに順次導入する。

 環境負荷低減への社会的な気運は高まり、化粧品業界でも環境に配慮した商品を選択する人が増えるなど、消費者の購買意識に変化が見られる。一方、再生プラスチックを包装容器として採用するには、品質の担保と安定供給が必要となる。

 今回採用するCRPETは、日本環境設計のCR技術「BRING Technology」により開発。これまで難しいとされてきた着色や加飾があり、また中身が付着した化粧品容器でもバージンPETと同等品質のPET素材に再生でき、内閣府食品安全委員会に食品容器としても承認されている。幅広い使用済みPET素材がリサイクルできることから、再生材の安定的な供給も期待できる。

 花王はこれまでもプラスチックごみ問題に対し、プラスチック包装容器の薄肉化、つめかえ・つけかえの促進と大容量化、内容物の濃縮化、本品容器へのフィルム素材の活用などによって貢献してきた。2018年にはプラスチック包装容器に関する姿勢を「私たちのプラスチック包装容器宣言」として公表し、2019年にはプラスチック循環社会の実現に向けて「リデュースイノベーション」「リサイクルイノベーション」に注力していくことを発表している。

 今後、化粧品PETボトル容器の水平リサイクルを実現するために、CRPET素材を使用したボトル容器の採用を順次拡大し、使用済み容器の回収・再利用についても検討を進め、プラスチック循環社会の実現を目指していく考えだ。

積水化学工業 抗ウイルス対応フィルター、空調システムを開発

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2021年6月22日

 積水化学工業はこのほど、抗ウイルス対応フィルターを採用した第一種換気・全室空調システム「快適エアリー T-SAS(ティーサス)」を新たに開発したと発表した。

「快適エアリーT-SAS」の空気の流れ(イメージ)
「快適エアリーT-SAS」の空気の流れ(イメージ)

 現在、長期化する感染症リスクに対し、日常的な感染予防やこまめな換気が継続して求められている。「快適エアリー T-SAS」はこの社会課題に対応するため、空調・換気・粉塵浄化の3つの機能をもつ従来の「快適エアリー」を進化させ、より安心で快適な室内環境の実現を図る。

 主な特長として、空調フィルターには、グループ製品の抗ウイルス加工剤「ウィルテイカー」を使用した「抗ウイルス対応フィルター」を新たに導入。室内に設けた空調システムの吸い込み口に設置することで、室内の空気循環の過程でフィルターに付着したウイルスの活動を抑制し、室内に持ち込まれたウイルの拡散抑制が期待できる。

 また、外気を取り入れる換気フィルターには、花粉やPM2.5などの微細粒子を99.97%捕集する「HEPAフィルター」を採用。換気フィルターと空調フィルターによる粉塵浄化機能と併せて、一般的な住宅と比べ約2倍の速さで室内の粉塵を浄化し、粉塵濃度ムラを10%に抑制することが可能だ。

 同社は今後、新築住宅の「快適エアリー」はすべて「快適エアリー T-SAS」へと進化させ、年間6200棟(採用率65%)を計画。また、すでに「快適エアリー」を利用しているユーザーにも対応できるよう、従来のフィルターと互換性のある仕様に開発しており、ストック事業にも積極的に展開していく。同社は、新築事業やまちづくり事業、ストック事業にも積極的に展開を図り、ニューノーマルな暮らしの充実と日常生活への不安軽減を目指す。

快適エアリー 粉塵浄化時間、粉塵濃度ムラの比較
快適エアリー 粉塵浄化時間、粉塵濃度ムラの比較

ブラスケム 再生プラ評価試験設備を導入、高品質化図る

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2021年6月21日

 持続可能な開発と循環型経済に取り組むブラスケムはこのほど、トリウンフォ石油化学コンプレックス(ブラジル、リオグランデ・ド・スル州)内の研究施設・テクノロジー&イノベーションセンターに、再生樹脂の利用促進を目的とした新設備を導入し、7月から稼働を始めると発表した。投資額は15万レアル(約330万円)。

「リサイクルアイランド」で再生樹脂の高品質化を図る
「リサイクルアイランド」で再生樹脂の高品質化を図る

 「リサイクルアイランド」と呼ばれる同設備は、再生樹脂の性能評価試験と、市場ニーズを満たし、環境への影響を低減する持続可能で革新的な製品の開発を担う。同時にリサイクルチェーンとその市場の発展への貢献も果たしていく。同社は「リサイクルアイランド」での取り組みを、ブラジルの石油化学産業の先駆的なプロジェクトと位置づけており、そこでの成果を他の拠点にも展開していく考えだ。

 設備導入の背景には、より高品質な再生樹脂の開発に向け技術の向上を図るとともに、プラスチックのサプライチェーンでの再生樹脂の重要性を高めようとする同社の強い意思がある。市場での研究開発の支援のみならず、2025年までに年間30万t、さらには2030年までに年間100万tの再生樹脂と化学品をポートフォリオに加えるという、同社の持続可能性への目標を見据えたものだと言える。

 同社幹部は「プラスチックの持続可能で革新的なソリューションを開発するために、業界の一員としての役割を果たしていく。使用済みプラスチックの品質向上は、リサイクル製品の用途拡大に重要な要素であり、結果として循環型経済の強化につながっていく」と話す。

 ブラスケムは昨年、2050年までの循環型経済とカーボンニュートラル達成をコミットした。遡ること2018年には、2040年までにプラスチック製パッケージを100%再利用・リサイクル・回収していく方針を打ち出している。同社は廃プラや資源循環に向けた取り組みに、一層拍車をかけていく。

NEDO バイオジェット燃料の飛行検査で普及に一歩

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2021年6月21日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、助成先のユーグレナが製造したバイオジェット燃料を国土交通省航空局の飛行検査機に提供し、6月4日に東京国際空港(羽田空港)から中部国際空港まで飛行する飛行検査業務を行ったと発表した。

 この燃料は、微細藻類ユーグレナ(和名:ミドリムシ)由来の油脂と使用済み食用油(廃食油)から製造され、4月にバイオジェット燃料国際規格「ASTM D7566」の適合試験に合格。さらに既存の石油系ジェット燃料と混合したものも合格している。

 NEDOは2030年頃のバイオジェット燃料の商用化を目指し、2017年度から「バイオジェット燃料生産技術開発事業」を進めている。2020年度からはバイオジェット燃料の原料調達から航空機への搭載までのサプライチェーンの構築に向け、ユーグレナが「油脂系プロセスによるバイオジェット燃料商業サプライチェーンの構築と製造原価低減」事業を開始。神奈川県横浜市に米国で開発されたバイオ燃料アイソコンバージョンプロセス技術(BICプロセス)によるバイオ燃料製造実証プラントを建設し、実証試験を行っている。

 今後も生産技術の拡張や製造コスト低減などの課題解決に取り組み、バイオジェット燃料の普及に道筋をつけ、航空分野の温室効果ガスの排出量削減に貢献していく考えだ。

三井化学 足先を快適にする新素材、ヒールなどに採用

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2021年6月21日

 三井化学は18日、同社が開発したヒトの体温を感知して触れた体をやさしく包み込む新素材「HUMOFIT(ヒューモフィット)」が、クロシェ(兵庫県神戸市)の新レーベル「ファルファーレクラシカル」のヒールとパンプスに採用されたと発表した。

クロシェ製ヒールとパンプスに、足先をやさしく包み込む三井化学の新素材「ヒューモフィット」が採用
クロシェ製ヒールとパンプスに、足先をやさしく包み込む三井化学の新素材「ヒューモフィット」が採用

 同日にクロシェは、新商品の7cmハイヒールとフラットのパンプスの販売を、同社オンラインショップと一部店舗を通じて開始した。 採用箇所は、7cmハイヒールの中敷き・アッパー(足先)部分と、パンプスの中敷き部分。「ヒューモフィット」の特殊シートを使用することで、体温に反応して足に馴染む機能をもたせ、足の形にぴったりと合った履き心地を実現した。

 「ファルファーレ」の開発者でクロシェホールディングスの沼部美由紀代表は、「中敷きとアッパー材に『ヒューモフィット』を採用することで、履き心地が一層向上した。特に、アッパー材への使用は、足のサイド部が合わずに痛みを感じていた方の悩みを解消できると期待している」とコメント。検査機関のデータでは、足圧を分散させる効果も見られ、足への負担軽減、足先部分の履き心地を改善した画期的なハイヒールの出来栄えを高評価した。

足圧分布測定では、「ヒューモフィット」を採用したハイヒール(左)に足圧が分散される傾向が見られた(消費者科学研究所調べ)
足圧分布測定では、「ヒューモフィット」を採用したハイヒール(左)に足圧が分散される傾向が見られた(消費者科学研究所調べ)

 「ヒューモフィット」は、常温ではゴムのようにしなやか新素材で、曲げや折り、ひねり、伸ばしのあとでも緩やかに元の形状に戻る「形状記憶性」示すほか、加温すると柔らかく、冷やすと硬くなる「温度依存性」も併せもつ。ヒトとモノとの接点をもっとやさしく、「ヒトに寄り添う」発想をベースに、三井化学グループの素材力と加工技術力で開発した。そのユニークな特性は医療・介護、スポーツ、アパレルなど様々な用途で高く評価されている。

 同社は昨年春から、「ヒューモフィット」の市場開発を開始。クロシェからは同新素材を中敷きに採用した4cmヒールのパンプスを発売し、一時完売するなど好評を得ていた。

 

旭化成アドバンス 「エコセンサー」のヨガウェアを発売

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2021年6月18日

 旭化成アドバンスはこのほど、「エコセンサー」を使用した環境に優しいヨガウェア「hiit me fit(ヒッツミーフィット)」の販売を開始した。同製品の開発には、SNSの総フォロワー数33万人越えの人気パーソナルトレーナー門脇妃斗未さんが監修として参加。

ヨガウェア「hiit me fit 」
ヨガウェア「hiit me fit 」

 「ヒッツミーフィット」には、身体への締め付けが少ないソフトな素材が使用されており、着用者のボディラインに寄り添うようにフィットする。また4方向の伸縮性にも長けており、快適に動くことが可能。ヨガだけでなく、ピラティスやHIIT(高強度インターバルトレーニング)、自宅でのトレーニングにも使用できる。

 さらに形態回復性に優れた素材を使用しているため、着用後・洗濯後も美しい形が維持される。なお、表生地には、生地の生産に関わる人や環境負荷にも配慮したサステナブル素材である「エコセンサー」を全面に使用している。

帝人 特殊な微細構造の脊椎固定用デバイス、保険収載に

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2021年6月18日

 帝人ナカシマメディカルはこのほど、独自の金属加工技術を施した特殊な微細構造をもつ脊椎固定用デバイス「UNIOS(ユニオス)PLスペーサー」を開発し、今年4月に医療機器としての製造販売承認取得を経て、同日に保険収載されたと発表した。

UNIOS PLスペーサー
UNIOS PLスペーサー

 同社は、2012年から日本医療研究開発機構(AMED)の「医療分野研究成果展開事業・戦略的イノベーション創出推進プログラム(S-イノベ)」で、東京医科歯科大学(東京都文京区)を代表機関とする産学連携プロジェクトに参画。9年間にわたり脊椎疾患の治療に使用する新たな脊椎固定用デバイスの開発に取り組んでいた。

 同デバイスは、椎間板ヘルニアや脊椎すべり症などの脊椎疾患の治療に使う脊椎ケージ。カゴのような形状をしており、手術によって除去された椎間板の代替として椎体間の高さを保持するとともに、椎体骨と癒合して固定されることで、背骨の矯正や修復を行う。一般的な脊椎ケージは十分な骨癒合を得るために、自家骨(患者自身の骨)を製品の空洞部分に充填する必要があることから、自家骨の採取による患者の痛みや医師の負担軽減に向けて、自家骨の充填なく、十分な骨癒合が得られる製品の開発が望まれていた。

「UNIOS PLスペーサー」設置イメージ
「UNIOS PLスペーサー」設置イメージ

 こうした中、開発された同デバイスは、椎体骨とのより良い癒合と早期の固定を得るため、椎体骨との接触面に3Dプリンタによる金属加工技術(三次元金属積層造形法)を活用した特殊な微細構造をデザインしているのが特徴。これにより、デバイスの表面や内部での骨形成と同時に骨配向化が誘導されるため、自家骨を粉砕してケージ内に充填するなどの処置を行わずに優れた骨癒合を得ることが期待できる。最大の特徴である微細構造は、大阪大学大学院工学研究科の中野貴由教授が提唱する「骨組織の配向性に着目した骨質評価指標(骨健全性指標)」に基づき、骨配向化の誘導を実現する三次元構造として設計。

 また、北海道医療センターの統括診療部長である伊東学医師による臨床学的知見に基づくアドバイスの下、動物実験を含む非臨床試験による有効性評価データの蓄積やデザインの改良を積み重ね、「UNIOS PLスペーサー」の製品化に至った。同デバイスは、今年7月以降の発売を予定しており、帝人ナカシマメディカルが製品の製造と販売を行う。

 同社は今後、今回確立した技術について、AMEDおよび同プロジェクトに参画した各機関の協力の下、他の脊椎デバイスへの水平展開や人工関節製品への応用を積極的に検討していく考えだ。

AGC 北米建築用ガラス事業を譲渡、収益性を改善

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2021年6月18日

 AGCはこのほど、北米建築用ガラス事業を米国カーディナル・グラス社に譲渡することを決定し同社と合意したと発表した。対象拠点は、スプリングヒル(カンザス州)、グリーンランド(テネシー州)、アビンドン(バージニア州)の3拠点で、譲渡金額は4億5000万ドル(約495億円)。関係当局の承認を得ることが条件となるが、早ければ7月に譲渡が完了する見込みだ。

 同社は今年2月に発表した中期経営計画の中で、建築用ガラス事業の収益性および資産効率の改善をグループ経営上の重点課題に掲げ、様々な施策に取り組んでいる。AGCは1988年、AFGインダストリーズ(現・AGCフラットガラス・ノースアメリカ)への資本参加を機に、北米での建築用ガラス事業に参入。以来、30年以上にわたり省エネ性能や意匠性に優れた様々な高機能ガラスの提供を通じ、快適で豊かな生活の実現に貢献している。