株式会社科学企画出版社
2020年7月6日
東洋紡の犬山工場（愛知県犬山市）はこのほど、同市への感謝の意を込め、エアバッグの基布を活用した防護服50着を寄贈した。6月23日に犬山市役所で開催された贈呈式では、山田拓郎犬山市長をはじめとする関係者が出席し、同社の神田弘治犬山工場長より防護服が手渡された。
寄贈した防護服は、新型コロナウイルスにより深刻化する医療資材の不足の解決に向け、豊田合成（愛知県清須市）などと共同で開発した。生地には、東洋紡が生産するエアバッグ用基布を使用。シリコーンコーティングを施し空気を通さないため防護服機能を備え、洗濯して繰り返し使うことも可能なもの。
東洋紡は今後も、新型コロナウイルスの感染拡大防止に日夜尽力する医療従事者を支援していく考えだ。なお、犬山工場はフィルム事業の基幹工場で、主にポリプロピレンやポリエステル、ナイロンを原料にフィルム生産を担う。液晶パネルなどの光学部材から、衛生性が重要な食品包装資材まで、多岐にわたる用途に対応するカスタマイズ能力があり、工場全体の生産品目は数百種にも及ぶ。また、研究・開発・生産という一連の機能すべてを工場内に備える。
2020年7月6日
出光興産はこのほど、千葉事業所（千葉県市原市）にある重油直接脱硫装置（RH装置）の効率化改造工事を実施し、5月26日から稼働を開始した。この装置効率化により、千葉事業所のHS（高硫黄）C重油生産量を年間60万kl削減すると同時に、LS（低硫黄）C重油を年間50万kl増産することが可能となる。
今回のRH装置の効率化改造工事は、国際海事機関（IMO）が定める船舶用燃料の硫黄分規制への早期対応を図るもの。IMOは、今年1月からSOx（硫黄酸化物）排出規制を強化しており、世界的に高硫黄船舶用燃料を低硫黄化する取り組みが活発化。石油精製過程で余剰となるHSC重油への対応が必要となっている。
なお、同社は、増産されるLSC重油の供給余力を活用した競争力強化を図るため、流動接触分解装置（FCC装置）での重油分解能力向上（RFCC化）も実施する予定。また、今回の効率化改造工事は、経済産業省の補助事業「石油供給構造高度化事業費補助金（石油コンビナートの生産性向上及び強じん化推進事業のうち石油コンビナートの立地基盤整備支援事業）に係る補助事業」を活用し実施した。
出光興産は今後も、IMOが定める船舶用燃料の硫黄分規制への取り組みにより、地球環境負荷低減に努めるとともに、引き続き燃料油事業での競争力強化と石油製品の安定供給に努めていく。
2020年7月6日
NECは3日、海洋研究開発機構（JAMSTEC）とともに、海洋プラスチックごみの動態や環境への影響を評価するためのマイクロプラ計測手法の高度化に向けて、AIによる画像認識技術を活用して高速かつ自動的に海水や前処理を施した堆積物からマイクロプラを計測するシステムを開発し、JAMSTECの研究開発を支援したと発表した。
近年、マイクロプラ（5mm以下の微小なプラスチック粒子）よる海洋汚染が世界的に拡大しており、生態系への影響だけではなく、食物連鎖を通じた人体への悪影響が懸念されている。海洋マイクロプラ汚染の実態を正確に把握するためには、各海域のマイクロプラの数・大きさ・種類を分析することで、流出源を推定し、流出経路や到達地を予測する必要がある。
これまでの調査手法は、海水や前処理を施した堆積物などを目の細かい網ですくい、その中からマイクロプラを、顕微鏡などを用いて1粒ずつ手作業で拾い出して分析するのが一般的だった。しかし、これには膨大な時間と手間がかかるだけでなく、一般的に用いられている網の目をすり抜ける300㎛以下の微小な粒子を過小評価してしまうという課題があった。
こうした中、NECは、最先端AI技術群「NEC the WISE」のディープラーニング技術を搭載した「RAPID機械学習」による画像認識技術で、マイクロプラを高速かつ高精度に検出・分類する仕組みを提供。併せて、蛍光顕微鏡で撮影したマイクロプラが試料中を流れる動画から、AI連携のための画像を抽出してデータ化するソフトウェアも提供した。
具体的には、JAMSTECの研究開発の知見を生かし、試料中のマイクロプラを蛍光色素で染色し、検出に最適な速度で流しながら、蛍光顕微鏡で動画を撮影。次に、今回開発したソフトウェアにより、この動画からマイクロプラ一つひとつを画像データとして自動抽出する。さらにAIによる画像認識技術を活用することで、毎分60個の処理速度で、サイズや形状を自動的に分類・集計することが可能となった。これにより、マイクロプラの検出を、自動化・高精度化することを実現している。今後この計測手法が確立されて普及することで、マイクロプラ汚染の実態解明が進み、適切な排出規制の立案に貢献できることが期待される。
NECは今後も、AIをはじめとした先進技術を活用し、社会全体の環境負荷低減に貢献する「環境経営」を通じて、持続可能な社会の実現を目指していく考えだ。
2020年7月6日
ダウ・東レは3日、特約代理店である長瀬産業が、直感的な操作で適切な消泡剤ソリューションの種類や組み合わせを選択できるオンライン・シミュレーション・ツール「消泡剤セルフ診断サイト」の提供を開始したと発表した。
同サイトは、顧客の質問に答え、インタラクティブな自己診断機能を備えるとともに、詳しいガイドラインを提供するもので、これにより顧客は、高機能化学分野に関するダウ・東レのイノベーションをフルに活用することができる。また、ダウグループの深い製品知識と知見をベースに開発されたものであり、ダウと日本の主要ビジネスパートナーとの強力な提携により実現した。多様な業界で顧客をサポートする画期的なツールとして、今後の活用が期待される。
過度な発泡は、プロセスの性能、機器の耐久性、素材の信頼性に悪影響を及ぼすことから、不要な発泡を抑えることが課題。ダウ・東レの最先端のシリコーン消泡剤は、農業から食品・飲料、建設から繊維、ハイドロカーボンからパーソナルケア製品や家庭用品に至るまで、あらゆる種類の業界で顧客が直面する過度な発泡への課題を効率的かつ効果的に解決する。
適切な消泡剤ソリューションを選ぶ際、様々な要因を考慮する必要があるが、同サイトは、多種多様で複雑な課題に直面する顧客向けに、極めて便利な完全デジタル化体験を提供。同サイトを使用することで、ダウ・東レの適切な種類の高品質シリコーン消泡剤ソリューションを選択し、最適な性能と大きな価値を得ることができる。
ダウ・東レは、今回の長瀬産業とのパートナーシップにより、消泡剤事業を拡大するとともに、最高クラスのソリューションとサービスを提供することが可能となった。両社は、この独自のデジタルプラットフォームにより、顧客の現在および新たなニーズに対応するとともに、市場で成功するための絶好の「ウィン・ウィン」戦略を提供していく考えだ。
2020年7月3日
京都工芸繊維大学と産業技術総合研究所（産総研）の共同研究チームはこのほど、膜状態では圧電効果を示さない汎用樹脂（ポリスチレン：PS）が、電界紡糸法でマイクロファイバー化するだけで逆圧電的特性（加電により変形）を示し、その圧電効果は従来の圧電材料を大きく上回ることを明らかにした。さらに、その特異な逆圧電的特性を説明する数理モデルも提案した。材料の選択肢を広げ、軽量・柔軟・高性能圧力センサーやアクチュエーターを、安価に大面積で製造する可能性が拓けた。
IoTの発展に伴いウエアラブルデバイスの需要が高まる中、軽量・柔軟・高通気性の機能性繊維が注目されている。中でも圧電機能は生体の動作や心拍を捉えるセンサー、振動や音声を出力するアクチュエーターなど用途が広く、圧電性繊維材料への期待は高い。軽量・柔軟な圧電材料としてポリフッ化ビニリデン（PVDF）類やポリ‐L‐乳酸（PLLA）などの圧電樹脂が、主に膜状で検討されてきた。圧電性向上のためにポーリングや熱処理をしても、チタン酸ジルコン酸鉛（PZT）などのセラミック系材料には及ばない。
昨年報告の、電界紡糸法PSマイクロファイバーの準静的な正圧電的特性（変形により電圧発生）に加え、今回、逆圧電的特性とその周波数特性を確認した。ガラス基板電極上にPSマイクロファイバー（平均直径4.8㎛）を直接電界紡糸法で堆積させ、その上に金箔電極を接着して試験体を作製。印加時のファイバー膜の膜厚変化を、レーザー変位計で測定した。圧電効率を示す圧電d定数（電圧と変形の相関）は、準静的な電圧印加で3万pm/Ⅴ超、1k㎐の高周波でも約1.3万pm/Ⅴと、圧電樹脂膜の約250倍、PZTの約20倍であった。
電界紡糸法で作製したマイクロファイバー膜は、正電荷と負電荷が上下面に偏在するエレクトレット（半永久的帯電材料）である。これを簡略モデル化し他要素を考慮して数理モデルを構築。測定データの解析から、同ファイバー膜の優れた圧電特性は、優れた帯電性と柔軟性によることを示した。
今後は、電界紡糸PSマイクロファイバー膜の特異な圧電的特性の詳細なメカニズム解明を進めるとともに、着用型の生体動作センサーやアクチュエーターとしての応用展開を目指す考えだ。
2020年7月3日
三井化学は、福岡県大牟田市の大牟田工場で原材料の搬入などに使用してきた、三井化学専用線（旧三池炭鉱専用鉄道）を今年5月7日をもって廃止とし、運用を取りやめた。
三池炭鉱の時代から100年以上の長きにわたり活躍した炭鉱電車の歴史に幕が下ろされた。同社では、炭鉱電車への感謝と未来に向けたレガシーとしての活用を検討する「ありがとう炭鉱電車プロジェクト」を進めており、このほど同プロジェクトの1つである「音の資産」の記録化が完成し、ウェブサイトを通じ公開を始めた。
記録化にあたっては、ブランデッドオーディオレーベル「SOUNDS GOOD」とコラボし、炭鉱電車にまつわる様々な音を、ヒトの感覚が刺激され心地よさを感じるというASMR音源として収録。「車掌室3.6」「大解剖、炭鉱電車100年の音」「珍しい踏切と手動の線路切替レバー」「宮浦駅のレトロなものたち」の4つの音源を公開した（https://soundsgoodlabel.com/mitsuichemicals/asmr/vb59/）。
「車掌室3.6」には、炭鉱電車に録音機材を持ち込み、車掌室内で聞こえる、操作音や汽笛の音、トランシーバーでのやり取り、ブレーキ音、踏切の警報器音などを収録。宮浦駅から仮屋川操車場まで片道1.8㎞の運転区間を、一往復する沿線3.6㎞の音とともに収めた。貨車の連結音や鉄橋の通過音、耳を澄ませば乗務員の息遣いまで聞こえてくるほどに臨場感があふれる。他の音源では、炭鉱電車の点検音、作業員の声、どこか懐かしさのあるレトロな警報器音、ポイント切替レバーの操作音、100年を超す木造駅舎の階段の軋み音などがある。
録音に携わったアーティストでプロデューサーのSeiho（セイホー）氏は、「電車はダイナミック音だけでなく、意外に繊細な音が周りにあって新しい発見だった」と、音源の中の解説で感想を語る。今回、同氏が炭鉱電車のASMR音源を散りばめた楽曲「Sampling―〝MITSUI CHEMICALS on SOUNDS GOOD〟」の公開も行う。誰もが身近な電車の音は、聞く人の脳裏に思い思いのイメージを描き出すことから、同氏が制作するインストゥルメンタルで情景を想像させる音楽と相性がいいという。記者は昼下がり、文庫本を手に木の床のチンチン電車に揺られ、過去から未来へと時空を旅しているような心地よさを感じた。同氏の楽曲は、専用サイト（https://www.youtube.com/playlist?list=PLu8hS8yDJGDoOrkfNSyB5x7sghJJX7gWg）などで公開している。
なお、映画監督の瀬木直貴氏とのコラボによる、炭鉱電車の「風景の資産」記録化プロジェクトも進行中だ。大牟田市民などから募った炭鉱電車の古い映像や写真、思い出・エピソードをベースに、メモリアル映像の制作が行われている。また、新型コロナウイルス感染拡大により延期されている、炭鉱電車のラストランイベントについても、今秋をめどに準備を進めているとのこと。日程や詳細などは決定次第、三井化学の特設サイト（https://jp.mitsuichemicals.com/jp/coalmine_train/）で発表される予定。
2020年7月3日
BASFはこのほど、技能五輪国際大会の主催団体であるワールドスキルズ・インターナショナルと新たに2年間のグローバルインダストリーパートナーシップ契約を締結した。同社の世界レベルでの熟練した車体塗装技能者の育成推進の一環として、来年、中国・上海で開催される技能五輪国際大会を支援する。
技能五輪国際大会は、熟練者の知名度と認知度の向上、経済成長と個人の成功につながる技能の重要性を示すことを使命とし、1950年に創設。世界中の若い技能者が磨き抜かれた技能を競う競技大会で、技術の向上に加え、技能者としての情熱を育むことにも貢献している。上海大会に合わせて、技能に特化した世界初の博物館「世界技能博物館」（上海）がオープンするが、BASFはその常設展もサポートする。
一方、同社は、独自のグローバルSTAMPPプログラム＝塗装業務の簡素化と改善＝により、若い車体塗装技能者を対象とした1年間のインターンシップトレーニングを行っている。また、車体塗装分野への参入に必要な技能とビジネス背景を教える複数のトレーニングセンターを展開しており、昨年後半にはメキシコ・トルカにオープンした。
コーティングス事業本部グローバル戦略マーケティングディレクターのボスケッティ氏は、「サステナビリティ、デジタル化および次世代の車体塗装技能者の多様性に焦点を当てるため、同大会との提携は有意義だ。若者、産業界、政府、教育機関が集まり、この産業の利益を促進し、熟練した車体塗装技能者がこの分野に参入することへの情熱を駆り立てるだろう」と期待を述べている。
2020年7月3日
帝人はこのほど、国土交通省が実施する下水道革新的技術実証事業「B‐DASHプロジェクト」に、帝人フロンティアを含む6者の共同研究体が提案した「災害時に応急復旧対応可能な汚水処理技術の実用化に関する実証事業」が、令和2年度実施事業として採択されたと発表した。
近年、豪雨や地震などの自然災害で下水処理場が被災し、その機能を失う状況が多発。未処理の下水が流出した場合は、周辺住民の衛生・安全・財産にかかわる重大な事態につながる恐れがある。そのため、迅速な施工・設置により水処理の復旧が可能な技術開発が求められている。こうした中、6者（帝人フロンティア、エステム、積水アクアシステム、日新技術コンサルタント、豊橋技術科学大学、愛知県田原市）が共同で、実証事業を提案し採択された。
実証技術の概要は、パネルタンクに特殊繊維担体を設置したユニット型水処理システム（生物反応槽）を、田原浄化センターの最初沈殿池横に設置し、水路から汚水を取水して、流入水をこのユニット型水処理システムへ送水。凝集沈殿処理、固形塩素剤による滅菌処理を行い、放流可能レベルにまで処理する。
今回の実証技術は、災害発生時に運搬、現地での組み立て、運転の立ち上げ、維持管理、撤去が容易に実施可能で、迅速な応急復旧に優れたユニット型水処理システムを用いるもので、①調達が容易で可搬性に優れたパネルタンクを用いることで迅速な施工が可能、②運搬・組み立てが容易で下水処理の運転の立ち上げが早く解体撤去も容易、③省スペース、変形スペースで設置が可能、④ユニットの組み合わせにより流入水量、流入水質に対して柔軟な対応が可能、⑤高耐久かつ高負荷運転が可能で、運転管理が容易な特殊繊維担体を使用、⑥運転管理にはクラウド装置を使用し、安心・安全な遠隔管理を実施する、といった特長がある。
2020年7月2日
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はこのほど、セメント製造プロセスで排出されるCO2を再資源化し、セメント原料や土木資材として再利用する技術開発と実用化に向けた実証試験の助成先として太平洋セメントを採択したと発表した。実施期間は2020~21年度、予算は16億5000万円。セメント工場での1日10t規模のCO2分離・回収の実証試験は国内初の試み。
セメント産業のCO2排出量は、国内では電力、鉄鋼に次いで多く総排出量の約4％であり、排出削減対策は重要な課題だ。このうちの約6割は、セメントの中間原料であるクリンカの製造過程で、原料の石灰石が分解して発生する。今年1月策定の「革新的環境イノベーション戦略」の中で、削減効果が大きく、日本の技術が貢献できるテーマの1つとして、「CO2を原料とするセメント製造プロセスの確立」が設定された。そうした中、セメント製造工程中のCO2を再資源化し、セメント原料や土木資材として再利用する技術の開発と実用化に向けた実証試験事業「炭素循環型セメント製造プロセス技術開発」に着手した。
研究開発項目は、①セメントキルン排ガス中のCO2の分離・回収、②廃コンクリートや生コンクリートスラッジなどの廃棄物の再資源化によるCO2の排出削減、③セメント製品へのCO2の固定化である。具体的には、セメント工場内のセメントキルン排ガスから10t/日のCO2を分離・回収する実証試験と、CO2を廃コンクリートや生コンクリートスラッジにより炭酸塩として固定化し、原料石灰石の代替や道路舗装用の路盤材などの土木資材として再資源化する要素技術開発になる。
同事業により、最適なCO2分離・回収システムとCO2再利用の「カーボンリサイクル」技術を確立し、2030年度までに国内セメント工場への導入を目指す考えだ。なお、この分野での2050年の世界全体のCO2削減量は約43億tと期待されている。
2020年7月2日
BASFはこのほど、ドイツ・デュッセルドルフ工場にて、アルキルポリグリコシド「APG」の生産開始から25周年を迎えたと発表した。同拠点で操業開始以来、生産量は100万t以上となる。1995年の操業当初はヘンケルが運営していたが、2000年にコグニスに所有権が移管され、2011年にBASFの製品群に加わった。
「APG」は、再生可能原料であるデンプンと植物油に由来するオールラウンドな界面活性剤で、パーソナルケアやホームケア、さらには業務用や工業用途での幅広い処方に、マイルドさと泡立ちの良さを提供する。
パーソナルケア向けの「Plantacare（プランタケア）」は100％植物由来製品。糖構造をベースとしたオールラウンドな界面活性剤で、幅広い洗浄用途に適している。ホームケア/業務用洗浄向けの「Glucopon（グルコポン）」は、各種の要求性能に対する多くの問題を解決することができる。界面活性剤としての機能特性と、環境に優しいソリューションに対する様々なニーズを、優れた方法で組み合わせている。工業用途向けの「Agnique（アグニーク）」は、塩との相溶性が高く、農薬の付着を向上させる展着剤として有効。乳化重合用乳化剤「Disponil（ディスポニル）」も、塗料、接着剤、ゴム産業などで優れた環境プロファイルを示す。また各種エコラベルの要件を満たし、重合工程中にホルムアルデヒドを一切放出しない乳化剤として認定されている。
これらの「APG」関連製品は、洗浄製品や産業工程助剤に対する近年のニーズを満たし、パーソナルケア、ホームケア、業務用・工業用途での最新素材であり続けている。同社はサステナビリティと天然由来原料に対する消費者や顧客の期待を原動力に、市場展開を推し進める考えだ。