値上げ

　旭化成は13日、アジピン酸について、4月15日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は「20円/kg」。

　アジピン酸の製造にかかわる燃料および電気などの用役コストが上昇を続けている。また昨今の人件費を含む固定の上昇は今後も継続する見通し。同社は、様々な合理化策を推進しているものの、これらのコスト上昇は自助努力を上回っていることから、製品の安定供給を続けるためには、製品価格に反映せざるを得ないと判断した。

　東亞合成は11日、アクリルモノマー製品を4月17日出荷分から値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。

　対象製品と改定幅は、アクリル酸、アクリル酸メチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸2‐エチルヘキシル、アクリル酸イソブチルの各製品が「20円/kg以上」、アクリル酸2‐メトキシエチル「アクリックスC‐1」が「60円/kg以上」。「アクリックスC‐1」は2021年7月以来、他の製品は同年11月以来の値上げ発表となる。

　対象製品は、原燃料価格の高騰を背景に、副原料費や電力料金、物流費に加え修繕費などの固定費も高騰し、同社の収益を圧迫している。同社は生産や物流の合理化などのコスト削減に努めてきたが、自助努力だけでは限界があることから、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の改定が必要と判断した。

　三菱ケミカルグループは10日、錠剤・カプセル包装用防湿シートについて、6月1日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は「ビニホイル」Cシリーズが「現行価格に対し13％以上」、「ビニホイル」Fシリーズが「同5％以上」、「スーパーホイル」が「同15％以上」。

　昨今、エネルギー費用の上昇などを背景に、原材料価格やユーティリティ費、副原料費、物流費、修繕費などの諸費用の上昇が継続し、事業収益を圧迫している。こうした環境下、同社グループは、継続的なコスト削減に鋭意努力してきたものの、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、価格改定の実施を決定した。

　三菱ケミカルグループは5日、酸化エチレンおよび同誘導品について、5月1日納入分から値上げすることを決定し、取引先との交渉を開始すると発表した。対象製品と改定幅は、酸化エチレンが「35円/kg以上」、モノエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコールが「45円/kg以上」。

 　当該製品に関わる、原燃料価格の上昇に伴うユーティリティコスト、物流費、原料であるエチレンのコストが上昇。加えて、製造設備の修繕費などの固定費も増加している。市場環境が大きく変化する中、同社は、合理化に注力しているものの、これらのコストを自助努力のみで吸収することは困難なことから、今後も安定供給を継続するために、値上げせざるを得ないと判断した。

　東レはこのほど、合繊糸・綿・不織布について、4月出荷分から値上げする、と発表した。

　対象製品は、ナイロン6糸（長繊維）・綿（短繊維）、ナイロン66糸（長繊維）・綿（短繊維）、ナイロンBCF糸（長繊維）、ポリエステル糸（長繊維）・綿（短繊維）、アクリル綿（短繊維）およびポリエステル長繊維不織布で、改定幅は「現行価格から30～50円/kg」。

　合繊用粗原料の急激な価格上昇は、円安により引き続き高い水準にとどまる。また、世界的に燃料エネルギー価格の高騰が継続。副資材の価格や運輸費も含めた各合繊素材の製造、物流コストが高止まり、今春から電気・ガスの値上げも計画され、コストアップが見込まれる。さらに、委託先の加工コストも大幅に上昇しており、サプライチェーンを維持するためには価格転嫁が避けられない状況にある。

　こうした中、同社は、徹底的なコスト削減と効率化による自助努力を続けてきたものの、各種コストの上昇は吸収できる範囲を超えていることから、安定品質での商品供給や国内生産基盤の維持のために、粗原料ベースの価格フォーミュラを結ぶ顧客へのエネルギーコストの転嫁や、過去の未転嫁部分の遡及改定を含めた値上げの実施を決定した。なお、2021年12月以降、これで五回目の値上げとなる。