日本触媒 抗ウイルス効果の化粧品素材、コロナ不活化を確認

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2021年4月26日

 日本触媒は23日、化粧品素材として開発した機能性ポリマーに新型コロナウイルスの不活化効果があることを確認したと発表した。この機能性ポリマーを配合した化粧品は、肌や毛髪を潤すとともに、菌やウイルスによるダメージから守ることが期待される。

 同社が開発した機能性ポリマーは親水性モノマーと疎水性モノマーで構成され、水分保持機能と被膜形成機能を両立した新しいポリマー。これまでに細菌への抗菌作用やエンベロープ(膜状の構造)ウイルス類であるインフルエンザウイルスに対する不活化効果を示すことを確認していた。

 同社では、抗菌・抗ウイルス機能をさらに検証するため、新型コロナ感染症を引き起こすSARSコロナウイルス2に対する効能評価を実施。今回の評価では、ポリマー濃度0.1%の試験条件下で、ウイルスの不活化効果は処理時間60分で約99%、120分で約99.9%であることが判明。ポリマー濃度0.1%、60分以上の接触により十分な効果が発揮される。

 同社は、今後も詳細データの取得を行い、SARSコロナウイルス2に対するポリマー濃度の影響なども明らかにしていく。なお、今回の成果の一部は「CITE JAPAN 2021」(第10回化粧品産業技術展)で発表される予定。

ENEOS 新構造の脂環式エポキシモノマーを販売開始

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2021年4月26日

 ENEOSは23日、電子機器周辺材料で代表的なエポキシ樹脂の原料となる脂環式エポキシモノマー「EPOCHALIC(エポカリック)」について、新たな分子構造の商品を世界で初めて商用化し販売を開始したと発表した。

『エポカリック DE-102』の分子構造
「エポカリック DE-102」の分子構造

 新構造の「エポカリック」は、脂環の連結と、かご型骨格(ノルボルナン骨格)の分子構造に特徴があり、その構造からエポキシ樹脂に高い耐熱性と強度(高剛性)をもたらす。

かご型骨格の立体図
かご型骨格の立体図

 開発に当たっては、同社の独自技術により世界トップクラスのシェアを誇る、自動車部材向け合成ゴム添加剤用途のENB(エチリデン・ノルボルネン)事業で培ったノウハウを活用した分子設計をエポキシ樹脂の製造に応用した。流動性に優れる「DE-102」と、耐熱性の向上効果が大きい「DE-103」の2種類をラインアップし、幅広い顧客ニーズに対応していく考えだ。

 近年、次世代通信技術の発展により半導体部品では小型化が進む一方で、通信量の増加と高速処理に伴い、電子機器周辺の発熱量が増大している。電子機器に使用される樹脂には、高温下で使用する際に機能を正常に維持することが不可欠であり、これまで以上に高い耐熱性・強度が必要とされることから、両機能性に対応する「エポカリック」の開発を進めていた。

 ENEOSグループは2040年長期ビジョンの中で、機能材事業を技術力の発展的強化を図る成長事業に位置づけている。今後も社会の発展につながる革新的な製品の提供を通じて、SDGs(持続可能な開発目標)のゴールの1つである、「強靱なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進とイノベーションの推進を図る」ことに貢献していく。

帝人ファーマ 骨粗鬆症剤、厚労省から製造販売承認を取得

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2021年4月23日

 帝人ファーマはこのほど、「オスタバロ皮下注カートリッジ 3mg」(一般名:アバロパラチド酢酸塩)について、骨折の危険性の高い骨粗鬆症を効能・効果として、厚生労働省より製造販売承認を取得したと発表した。なお、同剤は、新医薬品の処方日数制限に対応する製剤を開発中であるため、現時点での上市時期は未定となっている。

 同社はこれまで関節領域に関しては、骨粗鬆症治療剤や超音波骨折治療器など、様々なソリューションの提供を通じて、患者のQOL(生活の質)向上に貢献してきた。一方、現在、日本国内の骨粗鬆症の患者数は約1300万人と推定されており、骨粗鬆症に伴い骨折が発生した場合、ADL(日常生活動作)やQOLの低下、生命予後の悪化につながるとされる。そして、特に低骨密度、脆弱性骨折の既往や高齢を伴う「骨折の危険性の高い骨粗鬆症」には、短期間で骨量を増やし、骨折の発生を抑制できる薬剤が求められている。

 「オスタバロ」は、ヒト副甲状腺ホルモン関連タンパク質(PTHrP)のN末端から34個のアミノ酸配列のうち、一部を改変したポリペプチドであるアバロパラチド酢酸塩が有効成分。アバロパラチド酢酸塩は、骨代謝に関わる副甲状腺ホルモン一型受容体を選択的に刺激する作用をもち、1日1回の皮下投与により、骨芽細胞の増加を介して骨形成を促進することで、骨量の増加効果が期待できる。

 同剤は、骨折の危険性の高い骨粗鬆症の患者を対象とした国内および海外の臨床試験により有効性と安全性が確認されたことから、昨年5月に製造販売承認申請していた。また同剤は、ラディウス・ヘルス社(米国マサチューセッツ州)が、骨折の危険性の高い閉経後女性の骨粗鬆症治療薬として、2017年に米国で承認を取得し販売している。

日本板硝子 ガラスへの抗菌・抗ウイルスコーティング開発

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2021年4月23日

 日本板硝子はこのほど、ガラス基板上で高い抗菌・抗ウイルス機能を発揮するコーティング技術の開発に成功したと発表した。

 独自のゾル‐ゲル製法により、ガラスと同じシリカ構造の密着性の高い成膜が行え、そのコーティング膜は強固(鉛筆硬度9H)でガラスとほぼ同等の透過率をもつ。摩擦や薬品などへの耐久性が高く頻繁な接触操作やクロスによる拭き掃除ができ、静電容量式タッチパネルなどにも使える。

 ガラス表面に塗布された銅含有膜が、空気中の水分や酸素などと反応して活性酸素類(H2O2、OHラジカルなど)を発生し、表面に付着したウイルスのエンベロープ膜の破壊や、脂質、タンパク質、遺伝子物質を分解し、細菌やウイルスを不活性化する。

 公的機関による国際規格準拠の評価試験で、99.99%以上のウイルス不活性化効果が確認され、ヒトコロナウイルスや大腸菌への効果も確認された。

 銅の作用で、紫外線(自然光)や可視光(蛍光灯)が当たらない暗所でも抗菌・抗ウイルス効果を継続的に発揮する。スマートフォンやタブレットをはじめ、レジ端末、ATM、エレベーター、医療機器、家電などの各種端末画面や操作ボタンといった人が触れる様々な部位に使え、個人用途に限らず病院や介護施設、飲食店など、衛生的環境が求められる公共の場所へ使用することで、安心・安全な環境の実現に貢献する。今後マーケティング活動を進め、来年3月期中に発売開始する考えだ。

ブリヂストン 乗用車用タイヤのサブスクサービス開始

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2021年4月23日

 ブリヂストンはこのほど、グループ会社ブリヂストンリテールジャパンが乗用車用タイヤのサブスクリプションサービス「モボックス」の提供をコクピット・タイヤ館で開始したと発表した。

 自動車業界はMaaSやCASE化の波が加速し、消費者の生活スタイルや消費スタイルも変化している。これに対応し、「タイヤに安心感と気軽さを」というコンセプトで同サービスを開始した。

 タイヤとメンテナンスを月額定額で利用できるサービスで、専門知識をもったスタッフによる使用用途に合わせたタイヤの提案、組み替え・脱着に加え、パンク補償、定期的な安全点検や各種メンテナンスなど、安心感のあるサービスを提供する。これを通じて、顧客の安心・安全な移動を支え、タイヤを適切に管理し長く利用してもらうことで資源生産性を向上させ、適正空気圧を保つことで燃費悪化を抑制してCO2排出量削減にもつなげていく考えだ。

産総研 即時・持続性ウイルス不活化コーティングを開発

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2021年4月22日

 産業技術総合研究所(産総研)はこのほど、就実大学と共同で即時性と持続性に優れた抗ウイルスコーティングの作製技術を開発した。

 消毒薬クロルヘキシジン(CHX)を含浸させたアルミナ(Al2O3)ナノポーラス膜で、多様な素材表面に質感と強度に優れ、耐久・持続性のある抗ウイルスコーティングを形成する。固体表面のウイルスは低温低湿下では1週間にもわたり感染力を保つため、ウイルスの不活性化は接触感染回避に重要だ。

 エンベロープ型ウイルスに対して界面活性剤による清拭は有効だが、ドアノブや手すり、つり革など公共のものには頻繁には行えず、短時間でのウイルス不活性化とその持続性が求められる。塗布しただけの薬剤は水や油に溶出し、長期間の抗ウイルス効果はない。薬剤を練りこんだ樹脂コーティングも、薬剤が表面に出にくく効果が不十分であり、密着性を落とす場合もある。

 今回、耐久性に優れたナノポーラスセラミックス膜に薬剤を担持・固定化する技術を開発した。強固な密着力と機械強度をもつ厚さ1㎛以上のナノポーラスセラミックス膜を、セラミックス微粒子を金属や樹脂、ガラスなどの基材表面に常温で吹き付け、その衝撃力だけで緻密なセラミックス皮膜を形成する産総研のエアロゾルデポジション法で作製。含侵用薬剤は、水溶液中の帯電状態や親油基の長さ、分子の立体構造などの観点でCHXを選定した。

 ステンレス基板上に作製した抗ウイルスコーティングの抗ウイルス効果を、A型インフルエンザウイルスを使ってISOのウイルス不活性化評価試験で評価した結果、24時間の抗ウイルス活性値は4.5以上、不活性化率は99.997%以上、2時間では各々3.7以上、99.98%以上であった。

 CHXの残留量をラマン散乱分光法で評価した結果、塗布しただけの薬剤は水溶液中の超音波洗浄1分30秒で消失したが、今回のコーティングでは10分後も残存した。乾燥環境でのボール・オン・ディスク試験(摩擦摩耗試験の一種)30分間でも、数分の1程度は残存していた。またコーティング表面の摩擦係数は1前後で、ビロードの様な感触である。

 今後は企業に呼びかけ、早期の実用化を目指す考えだ。

ブルーイノベーション ドローンポートシステム、災害対策を支援

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2021年4月22日

 ブルーイノベーションはこのほど、独自開発した「災害用ドローンポートシステム」の実証実験を大分県日田市で行い、迅速な災害対策を支援できることを確認したと発表した。

災害用ドローンポートシステムを実証
災害用ドローンポートシステムを実証

 同社は、2016年から国土交通省や東京大学と共同で物流用ドローンポートの開発を推進。画像認識による誤差数十センチの高精度着陸が可能なほか、安全に着陸できない場合に自動で離着陸を禁止させる機能を備えている。

 今回、このドローンポートとクラウドを連携させ災害用に応用展開することで、災害発生時の緊急情報の発信と共有、ドローンによる救援物資輸送の自動運航までの一連のオペレーションの統合運用・管理が、同システムつで可能になることを実証した。

災害時にドローンの活躍が期待される
災害時にドローンの活躍が期待される

「災害用ドローンポートシステム」は、災害時情報の発信と関係各所間での共有、それに基づくドローンによる物資輸送の運航を一元運用・管理するもの。災害時、道路遮断などの影響を受けないドローン輸送が必要最小限の体制・人員で実施できるようになり、救援物資輸送の迅速化と作業負担の軽減、ひいては地域住民への速やかな安全安心の提供が可能となる。

 同社は今後も、同システムを活用した災害時支援システムの実証実験を重ね、2022年4月以降の実用化を目指していく。

 

クレハ 「NEWクレラップ」パッケージをリニューアル

2021年4月22日

 クレハはこのほど、「NEWクレラップ」のパッケージをリニューアルし今月上旬から販売を開始した。

 パッケージサイズをさらにコンパクトにし握りやすさを向上させ、より快適に使用できるようパッケージの表記も見直した。サイズは高さと奥行きを現行の44mmから43mmに各々1mmずつ小さくし、小さな手の人や子どもでもさらに握りやすくなった。

 パッケージには、二次元バーコードを印字してラップが巻き戻った時の修復方法や「クレハカット」の説明にアクセスできるようにした。またイラストを加えて、電子レンジでの使い方や、油性食品を電子レンジ加熱する際の注意事項、引き出しシールの使い方を分かり易くした。

 同社は「いちばんうれしいラップになろう。」を基本コンセプトに、消費者の意見を商品づくりにつなげ、「感動品質」を目指して改良を続けている。1960年に日本初の家庭用ラップとして「クレラップ」を発売し、1989年にはV字型の刃「クレハカット」採用などの大幅リニューアルで「NEWクレラップ」に生まれ変わり、2008年には誰もが安心して使えるように、刃を金属からプラスチック素材に変更した。

 また、売上の一部を「乳がんをなくす ほほえみ基金」に寄付することで女性の健康な暮らしをサポートし、「ベルマーク教育助成運動」への協賛でより良い教育環境づくりの支援や災害被災地への援助など、社会貢献活動に役立てている。

AGC ガラス製透明スクリーンが広告投影用車窓に採用

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2021年4月22日

 AGCはこのほど、ガラス製透明スクリーン「グラシーン」がニューステクノロジーとS.RIDEが今年6月開始予定のタクシー車窓モビリティサイネージサービスに採用されたと発表した。

 特殊なスクリーンフィルムを、2枚のガラスで挟み込んだ合わせガラス構造で、映像を投影していない時は透明な窓ガラスだが、投影時はクリアな映像を映し出すことができる。主に商業施設や店舗、ショールームの窓ガラスとして映像演出用途に採用されている。

 今回採用される「THE TOKYO MOBILITY GALLERY Canvas」は、タクシーの空車時間にサイドガラスに広告を投影して新たな情報発信源として活用するもの。自動車用窓ガラスに求められる安全性・耐久性を確保しながら、高コントラストな広告を投影することが可能だ。

 AGCグループは、顧客に「新たな価値・機能」をプラスする製品づくりに取り組んでおり、今後も顧客が満足できる新たな価値をプラスした製品を提供するために、技術革新を進めていく考えだ。